エコ住宅・省エネ住宅　特集

太陽光発電パネル付き、電気自動車対応型など
最新環境技術が結集したエコ住宅とは

住宅も「エコ」志向に

「エコ住宅」「省エネ住宅」が、ハウスメーカーでの新常識になりつつあります。消費者のエコ志向は強まっており、食品や飲料では、カーボンオフセット付きの商品や植物性プラスチックを原料に使ったものなどが登場。車業界でも、エコカー補助金やエコカー減税の効果もあり、低燃費で排気ガスの少ないエコカーが選ばれるようになっています。この流れは住宅業界でも同様で、国としても、「住宅の省エネルギー基準」を強化し、住宅における省エネ化・エコ化がますます進んでいます。

エコ住宅に採用されている主な設備

住宅には、様々なエコ技術が凝縮されています。少し前には、高気密・高断熱や、ホルムアルデヒドフリーの塗料などが話題に上りました。今、各社がこぞって打ち出している新製品が、「太陽光発電パネル付き住宅」。2009年1月から国の補助金制度が始まったこともあり、俄かに活気づいています。更に11月からは、余剰電力の買取制度が開始され、太陽光発電人気は更に加速しそうです。

その他エコ住宅に欠かせない設備・システムとしては、例えばエコキュート、エコウィル、エコジョーズなどの高効率給湯器。2009年に発売された家庭用燃料電池「エネファーム」も、最大140万円の国の補助金が付くとあって人気です。 また、太陽熱温水器やソーラーシステム、断熱材や高反射率塗料、蓄電池システムなど。照明や水回りについても、LED照明や節水型トイレなど、省エネ型のものが積極的に採用されています。更に、電気自動車の充電設備を兼ね備えた家や、電力・ガス・水道の利用による家庭からのCO2排出量が分かるようなモニターなども登場。エコ住宅の機能は、今後も進化を続けそうです。

エコ住宅は、補助金制度も充実

ただ、エコ住宅を建てるには、初期投資がかかる、というのが難点。そのため、太陽光発電や省エネ給湯器など、種々の補助金制度が設けられています。2009年度の第2次補正予算では、住宅版エコポイント制度の創設が決定。予算は1,000億円程度で、エコ住宅の新築や、断熱材を採用したリフォームをする場合にポイントが付与されます。こういった国の補助制度も、エコ住宅普及の追い風になりそうです。

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長期優良住宅

長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた長期優良住宅の普及を促進することで、環境負荷の低減を図り、良質な住宅ストックを将来世代に継承することで、豊かでやさしい暮らしへの転換を図る。その建築及び維持保全に関するために2009年6月に施行されたのが「長期優良住宅の普及促進に関する法律」。税の特例措置屋住宅ローンの供給支援などが受けられる。