ビルの省エネ事例（地域冷暖房（DHC））

オフィス・住宅の複合ビルでの環境対策
緑地を多くすることで醸し出した高級感
地域冷暖房の活用で街区単位での省エネを実現
◆赤坂インターシティ

敷地面積の6割以上を緑地化　ルーバーが演出する高級感

　建物の外壁はマリアテレジアイエローのテラコッタタイルをルーバー状に取り付けることで、建物全体に自然の風合いを強調し、ややもすると周囲に威圧感を与えがちな高層ビルにぬくもりを与え、またそれが高級感を醸し出している。建築デザインは2005年のグッドデザイン賞の建築・環境デザイン部門で受賞している。

DHCとCGSの連携で高効率なシステムを構築

　一方、赤坂インターシティはパブリクスペースや外観だけでなくビル管理でも環境対策を入念に行っている。
　そのひとつが地域冷暖房（DHC）と天然ガスコージェネレーションシステム（CGS）の連携だ。この両者を組み合わせることにより、街区単位での効率的で合理的な利用を可能とし、消費エネルギーを軽減させた。
　熱源のうち蒸気、冷水は赤坂・六本木エリアで行われている「アークヒルズ」の地域冷暖房から供給を受ける。また、CGSの発電で発生する蒸気は、一度DHCへ供給し、赤坂インターシティや周囲のビルへDHC経由で供給するシステムになっている。このため、休眠設備である非常用発電機のCGSとしての効率的で安定した運転が可能となる。
　赤坂インターシティでは昨年1年間で900万kWの電力を消費しているが、このうちの6割を東京電力からの供給で賄っており、残りの4割が自家発電となっている。このDHCとCGSについては、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）からの支援対象にもなっている。

総エネルギー消費量の15〜16％のエネルギー削減

　照明用電力については、オフィスの天井照明を自動的にコントロールすることで明るい昼間の照度を落とし、省電化を図っている。
　また、電力とともにビル管理でコストがかかるのが水だ。なかでも、トイレの洗浄水や植生用散水など、いわゆる雑用水はその使用量も多い。
　そこで同施設では、中水処理システムを導入し、雨水だけでなくDHC関連の冷却塔排水、空調加湿時の排水（空調ドレン）なども有効利用している。このシステムによって、年間消費量が1万4000ｔの雑用水のうち、その半分にあたる7000ｔを中水処理した水で賄っている。
　興和不動産によれば、省エネを含めた環境対策は「緑との共生というエリア開発のコンセプトから必然的に導き出されたもの」としているが、それでも総エネルギー消費量に換算すると年間15〜16％の削減になっているとみられ、費用対効果は十分にあるようだ。
　環境に配慮したロハス的な赤坂インターシティは、将来にわたり赤坂・六本木エリアのなかで色あせることのない建物となりそうである。

(左)地下駐車場の上を緑地化することで、エネルギー消費量の抑制につながっている。
(右)建物1階にあるテクニカルサポートセンター。全国各地にある興和不動産のビルでのBEMSをネットワーク化して、ここで管理する。

■地域冷暖房（DHC）とは

地域冷暖房（DHC）は、あるひとまとまりの地域において、熱供給設備で作り出した冷水・温水・蒸気などを、配管を通じて複数の建物に供給し、給湯や冷暖房などを行うシステム。ごみ焼却熱などの排熱や未利用エネルギーを有効活用することも可能になる。DHCを活用すれば、システムの大規模化によりエネルギー効率が向上し、熱供給設備を個々に設置する場合に比べ、省スペース化を図ることもできる。都市部においては、排熱によるヒートアイランド現象を解消する手段としても期待されている。

配管の整備など初期投資が大きくなる点や、建物間の距離が離れると効率が下がるというデメリットもあるが、ビルの省エネのための一手法として、今後普及が進みそうだ。

ビルの省エネ 事例集

・ビルの省エネ事例（ソーラーパネルと屋上緑化）
・ビルの省エネ事例（地域冷暖房）
・ビルの省エネ事例（自然換気と氷蓄熱システム）
・ビルの省エネ事例（複合熱源と熱搬送）
・ビルの省エネ事例（高断熱）

※月刊「環境ビジネス」2007年7月号 特別企画「巨大複合施設に見るエコビルの条件」の内容を掲載しています。 掲載内容は、2007年6月時点のものです。