2020年度市場はHEMSは62.5倍、住宅用蓄電池は35倍、スマート化が促進

総合マーケティング会社の富士経済は、国内住宅分野のエネルギー設備機器採用動向を調査した結果を発表した。これによると、2020年度の市場は、太陽光発電システムと家庭用CGS（エネファーム＋エコウィル）を併設した「創エネ住宅」が年間87万戸（11年度比58.7万戸増）、累計594.4万戸で普及率11.7％となる見通し。一方、オール電化住宅は年間39.2万戸（同8.2万戸減）、累計824.2万戸、普及率16.2％となる見通し。「創エネ住宅」が普及する一方「オール電化住宅」は減少すると予測する。

また、2020年度のエネファーム市場は1,630億円（同7.2倍）となり、集合住宅、既築住宅、さらに海外へと拡大して量産化が進む見込み。電力スマートメーター市場は1,800億円（同21.4倍）、総需要6～8割においてスマートメーター化計画が進むと予測する。