環境ビジネスに関わる、カーボンニュートラルを推進する
すべてのビジネスパーソンへ

九州大学主幹教授、
都市研究センター長、ユヌス＆椎木 ソーシャル・ビジネス研究センター長、総長補佐
Chief Sustainability Officer

国連Inclusive Wealth Report Director。気候変動に関する政府間パネル (IPCC) 代表執筆者。OECD貿易と環境に関する共同作業部会副議長等多くの国際機関や企業との連携を実施。日本学術会議サステナブル投資小委員会委員長。著書25冊、学術誌論文400本。日本学術振興会賞受賞他多くの受賞歴を有する。
第16回日本学術振興会賞受賞。第25・26期日本学術会議会員。
世界最高峰の研究者として2023年版クラリベイト高被引用論文著者に選出。
都市分析（Urban analytics）、持続可能性分析（Sustainable operations）の分野にて世界一の被引用数研究者選出（Google Scholarより）。
経済学の分野にて日本一のランキング（REPEC過去10年業績より）。

国連「新国富報告書」代表、国連「持続可能な開発に関するグローバル・レポート（SDGs報告）2023」評議員、国連「持続可能性のための新しい資本」円卓会議委員、IPCC代表執筆者、IPBES統括代表執筆者、 OECD(貿易・環境部会）副議長・政府代表、世界環境資源経済学会共同議長、経産省産業構造審議会臨時委員、環境省中央環境審議会臨時委員、日本学術会議会員（サステナブル投資小委員会委員長）、ニューヨーク大学・クイーンズランド工科大学・リーズ大学・欧州経済研究センター・シンガポール国立大学客員教授歴任。
経済産業研究所ファカルティフェロー、農林水産政策研究所客員研究員を兼任。

＜Message＞
～小さな一歩から全てがはじまる～
世界を変えたい、良くしたいと志をいくら高くもっても、変えられなかったら意味がない。
全社的な人材育成や、部門を横断した研修など、関わる人数が多ければ多いほど、合意形成には時間がかかります。カーボンニュート・脱炭素の分野は、とかく関わる人数も多く、会話の主語も大きくなりがちです。しかし、小さなところから始めて、大きなうねりに変えていく方が、結果的に早く社会に、ビジネスに良い影響を与えられると考えます。
「カーボンニュートラルマネジメント検定」は、確かな基礎知識・体系的なノウハウを学び、“目の前の一歩から変化を起こそう”と行動するあなたを応援します。

電力ビジネスが黎明期だった2009年から新電力支援サービスを手がけるエナリスやエプコで電源調達や需給管理を担当し、電力全面自由化を迎えた2016年に独立。電力市場の価格形成に関する専門的な見地から、新電力、再エネ発電事業者、系統用蓄電池事業者、自治体、大手メーカー等の企業向けにエネルギービジネス人材の育成を手掛ける。2020年以降、大手重電メーカー、印刷会社、通信会社、素材会社などに向けて脱炭素支援研修を開始。研修実績は年間２０社を超える。株式会社AnPrenergy代表、一般社団法人日本再生可能エネルギー地域資源開発機構理事、環境エネルギー技術研究所上席研究員など。主な著書に「エネルギーの未来 2020-2029」（日経BP）、「5日でわかる系統用蓄電池ビジネス（動画教材）」がある。

＜Message＞
日本は、1997年の京都議定書以前から省エネや環境対策を諸国に先駆けて実施してきましたす。そのため、日本の産業界はサプライチェーン全体に及ぶ再生可能エネルギーの積極導入、徹底した省エネなどの重要性は十分に理解しています。しかし現場の感覚は大きく乖離しています。「再エネや省エネが必要であると、頭では分かっているけど、現場の効率やコストへの影響を考えると積極的に進められない」という企業が多いのです。しかし、カーボンニュートラル、GXと時代は進みます。本講座では、この現場とのギャップを埋めるべく、自社の脱炭素化を進めるための基本的な知識を体系的に網羅してお伝えします。「知は力なり」を実現すべく、共に頑張りましょう。