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大串康彦 成功する環境技術の導入と事業化のための12の視点

従業員の環境意識を高める3つの方法

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毎年大手銀行や食品会社などがスポンサーとなって行われる海岸清掃活動

毎年大手銀行や食品会社などがスポンサーとなって行われる海岸清掃活動。2012年は合計3000km以上の海岸線を清掃して136トンものゴミを回収した。今年は20年目にあたる。写真は2008年著者撮影。

今回は視点を変えて企業の従業員の環境意識に関して議論する。組織が対外的に環境保全や環境負荷低減などを組織の目標として掲げている場合、従業員の環境に関する意識や行動がその組織の対外的な信頼性に影響する場合がある。

環境を守ろうというスローガンを掲げている組織の従業員がタバコのポイ捨てをしていたら、または資源の有効利用を誓っている組織の従業員が公共交通で簡単に行ける場所に頻繁に自家用車で移動していたら外部の人はどう思うだろうか。その組織は掲げた目標に対して真剣に取り組んでいない、または一見社会の共感を生むような組織目標はただの見せかけであるのではないかという不信感が生まれる可能性はないか。

(※全文:2,105文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

大串 康彦氏
大串 康彦(おおぐし・やすひこ)
環境エネルギー技術国際事業開発コンサルタント

 2003年よりカナダ・バンクーバー在住。カナダの電力会社BC Hydroに勤務しスマートグリッドの戦略立案やイノベーションプログラムの運営を担当。そのときに日本技術のガラパゴス化を目の当たりにし、その後日本発の環境技術の海外展開とイノベーションの強化のためのサービスを提供するコンサルタント会社Japan-North America Cleantech Advisory Groupを設立。同社代表取締役。早稲田大学理工学部卒業・クィーンズ大学(カナダ)経営学修士(MBA)修了。東京生まれ。

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