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IoTとAI（人工知能）でスマート住宅・ビルを実現！最新の製品が一堂に出展

IoTとAI（人工知能）でスマート住宅・ビルを実現！最新の製品が一堂に出展

環境ビジネス編集部 PR

最終更新日： 2017年12月18日

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2017年12月13日から15日までの3日間、東京ビッグサイトにて日本で唯一の住宅・ビル・都市開発を網羅した展示会「住宅・都市イノベーション総合展2017」が開催される。建材、住宅設備/ビル設備、HEMS/IoT、省エネ・創エネ機器、防犯・防災システムなど延べ420社が出展、30,000名の業界担当者の来場を見込む。この展示会では「高性能建材EXPO」「高性能住宅設備EXPO」「高性能照明EXPO」「スマートビルディングEXPO」「次世代都市開発EXPO」が同時開催される。公式HPはこちら

高性能住宅設備ＥＸＰＯに最新の住宅向けIoT製品が出展

まず、注目は今回シャープが初出展。同社は、業界トップクラスの変換効率を誇る住宅用太陽電池モジュール「BLACKSOLAR」を展示。さらに「クラウド連携エネルギーコントローラ」「クラウド蓄電池システム」など、クラウドサービスを活用できる機器など最新設備を展示。

加えて、東芝グループも初出展。特にAI、IoTソリューションを中心に最新技術を紹介。例えば、ビルの設備・機器・製品の接続からデータの収集、蓄積、見える化、分析とその活用までをトータルに行えるインダストリアルIoTソリューション「SPINEX（スパインエックス）」から赤外線センサにより空調、照明などの省エネを実現する「SMART EYE SENSOR MULTI」、衣類乾燥と早く乾かすアドバイスなども受けられる「衣類乾燥表示IoTアプリ」など豊富にそろえる。

その他、ZEH関連技術として田淵電機が太陽光と蓄電池充放電を制御できる出力制御対応蓄電ハイブリッドパワコンを、スカイジャパンは、圧倒的な放電力を生み出すハイブリッド蓄電システム「RUSEI」、世界最高クラスの発電効率を実現する太陽光モジュール「Zシリーズ」を出展する。また、住宅向けIoT専門セミナーも充実。「トップが語るZEH事業の将来展望」というテーマで積水ハウス、シャープ、旭ファイバーグラスの各担当者が特別公演を行い、専門セミナーとして旭化成ホームズがZEHを、LIXILが住宅向けIoTを、トヨタホームがスマートウェルネスについて語る。

スマートビルディングＥＸＰＯに最新のエネルギー制御技術が出展

「スマートビルディングEXPO」では、IoT技術を利用してビルのエネルギー管理や設備管理業務の効率化を図り管理コストの削減を実現する「ビル向けクラウドサービス」やPC、タブレット、スマホなどのモバイルからアクセスできる安全かつ高効率なビルオートメーションシステムなど最新技術が体感できる。

初出展となるのは、アズビルとジョンソンコントロールズ。

アズビルは、室内の快適性と建物のエネルギー消費を最適に制御･管理し、省エネ･省CO₂、ライフサイクルコストを低減するビルオートメーションシステム「savic-net」、IoT技術を利用してビルのエネルギー管理や設備管理業務の効率化を図り、管理コストの削減を実現する「ビル向けクラウドサービス」などセンシング技術を活かしたサービスを展示。ジョンソンコントロールズは、PC、タブレット、スマートフォンといったあらゆるモバイルデバイスからアクセスできる、安全で高効率なビルオートメーションシステム「Metasys®」をはじめ、ビルの管理を効率に行えるソリューションを紹介している。その他、富士通マーケティングは、IoT、AI、クラウドを活用するクラウドEMSサービスを、アイテック阪急阪神がクラウド型ビル中央監視システムを、ネットワークコーポレーションが次世代型大規模ビルシステムなどを展示する。

連日、業界トップの専門家が特別公演、セミナーなどを実施

また「住宅・都市イノベーション総合展2017」では、省庁の方や業界のキーマンなどが特別講演やセミナーを開催する。

12月13日には、国土交通省　大臣官房技術審議官（都市局担当）廣瀬隆正氏が「2020年に向けた我が国の都市政策」というテーマのもと、都市政策における都市を取り巻く現状と課題、コンパクト　プラス　ネットワークの推進、立地適正化計画制度の創設及び関係施策との連携による総合的な取り組みなどについて基調講演を行う。

さらに、12月14日にはジョンソンコントロールズインターナショナルのグローバルサスティナビリティ担当VP　クレイ・ネスラー氏が「次世代スマートシティ/スマートビル実現のためのグローバルトレンド」と題して、スマートで安全な都市実現のための７つのグローバルトレンドおよび最新のビルソリューション技術を解説。また世界11カ国のスマートシティ計画に関する最新の調査結果も紹介する。

最終日は、「安全安心なまちづくりの現状と今後の展開」というテーマのもと、警察庁生活安全局　生活安全企画課　都市防犯対策官　細川真宏氏に犯罪の起きにくい社会の実現に向けた対策の一つとして、「安全安心なまちづくり」というアプローチが重要という視点に立ち、警察におけるこれまでの取組を紹介。また、最近の防犯情勢分析の動向や官民連携による新たな取り組み事例等の紹介を通じて今後の方向性を解説する。

初日の12月13日（水）9：30から展示会場前にて大規模な開会式を開催。ギネス級のテープカットを行う予定で、ハウスメーカー、設計事務所、ゼネコンの社長・役員など総勢50名が参列する予定だ。

事前登録により通常5,000円の招待券が無料になる。