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AIビジネスを成功させる人材育成実践セミナー

IT企業経営者・人事責任者のためのAIビジネスを成功させる人材育成実践セミナー

AIビジネスは今後確実に急拡大する市場とみられ、一部の調査では2030年に86兆円になるとも試算されている。そのため、多くのITやシステム関連の企業で、AIビジネスの参入・成功を目指している。一方で、IT・システム関連の企業であっても、実務を担当するAIエンジニアが需要に対して大きく不足するとも言われている。

そこで、国策を含め、既存のITエンジニアをAIエンジニアとして育成し、AIビジネスに対応できるようにする流れがある。本セミナーでは、IT・システム企業の経営者・人事担当者向けに、AIビジネスを成功させるための、人材育成・AIエンジニアの養成の考え方やポイントについて解説する。

申込みを終了いたしました。

概要

日程:2018年2月20日(火)
時間:13時〜15時
会場:事業構想大学院大学 講義室
定員:80名
受講:10,000円(税込)

対象

  • IT・システム企業の経営者 
  • IT・システム企業の人事責任者 
  • AIビジネス、AIシステム開発や運用を目指すため、人材の採用や育成が必要な方
  • AIエンジニアの育成・養成に関心ある経営者
  • AIビジネス参入に関心のある企業経営者・新規事業責任者

コンテンツ

[1]AIビジネス市場とは?

  • これからAIビジネス・AI市場が注目されるが、どのような分野で、どのくらいの市場規模になるのか、を解説する。

[2]IT・システム企業がこれから参入チャンスの高い領域とは?

  • ITやシステムを提供している企業が、AIシステムの開発や提供ニーズがある分野や、参入チャンスがある分野について解説する。

[3]不足するAIエンジニアをどうするか?

  • AIシステムを開発する際に必要不可欠なAIエンジニアは大きく不足が予測される。採用や育成など、不足するAIエンジニアをどうすべきか解説する。

[4]国策としてのAIエンジニア養成

  • 国の戦略として、AIエンジニアの養成を方針として掲げていることや、その背景を解説する。

[5]AIエンジニア養成方法の解説

  • AIエンジニアを実際に養成するために必要なスキルや技能と、その養成方法を、AIエンジニア養成講座のカリキュラム解説とともに、説明する。

講師紹介

北出宗治 氏

AI TOKYO LAB(エーアイ・トウキョウ・ラボ)株式会社
北出宗治 MUNEHARU KITADE
代表取締役社長

大学在学中からインターネットビジネスを始め、卒業後は米コンサルティング会社(D.C)、米レコード会社(NYC)にてリサーチ&マーケティングを担当。
帰国後、英会話学校事業の立ち上げに参画し、WEBマーケティング部を統括する事で、同社の成長に貢献。その後、ライブドア社にてメディア事業部マネージャー、GMOマーケティング社取締役、電通アイソバー社で大手企業を中心にしたコンサルティングを経て、2016年にAI TOKYO LABを創業。


AI TOKYO LAB 株式会社

AI活用戦略策定から、業務デザイン、開発・オペレーションに至るまで、総合的なAIサービスを展開。 トヨタ・パナソニック・KDDI・三井住友銀行など、業種・業界に関わらず、多くの大手企業のAI導入支援実績を持つ。

申込みを終了いたしました。

日時 2018/02/20(火)13時〜15時
イベント種別 セミナー・シンポジウム
場所 事業構想大学院大学 講義室
主催 株式会社日本ビジネス出版 環境ビジネス編集企画部
協力 学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 事業構想研究所
定員 80名
お問い合わせ先
環境ビジネス
〒169-0072
東京都新宿区大久保3-8-2
住友不動産新宿ガーデンタワー 13F
TEL:03-5287-8600
価格 10,000 円
環境ビジネスオンライン プライバシーポリシー

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所属部署 : 株式会社 日本ビジネス出版 環境ビジネス編集部
連絡先 : 電話03-5287-8600

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(1)当社による本サービスの提供、および利用者による本サービスの利用のため
本サービスを利用する際の、ログイン時またはログイン後の情報自動表示のため
電子メール配信サービスのお申し込みの確認や各種メール送信のため
契約の履行(商品、サービスの提供等)のため
商品、サービスに関する情報の提供および提案のため
商品、サービスの企画および利用等の調査に関する、お願い、連絡、回答のため
商品、サービス、その他のお問い合わせ、依頼等の対応のため
展示会、セミナー、その他イベントに関する案内、回答のため
代金の請求、回収、支払い等の事務処理のため
その他一般事務の連絡、お問い合わせ、回答のため
ご要望いただいた広告掲載会社への資料請求等の仲介のため
各種アフターサービスの提供のため

(2)本サービスの改良、カスタマイズその他利便性向上のため
サービス・商品等の内容の改善や新サービス・新商品の開発のため
本サービスのご利用にあたってご覧いただくコンテンツや広告を、登録情報、利用状況等により、それぞれの利用者向けにカスタマイズする ため
利用者が注文したサービス・商品等に関する満足度等、本サービスに関する調査・アンケートのため
本サービスのご利用にあたってご覧いただく、第三者から提供されるコンテンツや広告を利用者にとって利便性の高いものとする ための、登録情報や利用状況の分析、または分析のためのアンケート対象の抽出、分析結果の第三者への提供のため(※当社が第三者に提供する分析結果に個人が特定されるような情報は含まれません)

(3)主催・協賛企業への提供
本セミナーの後援・協賛企業である学校法人先端教育機構 事業構想研究所に提供し、各種情報提供(DM、FAX、E-mail、電話等)、メールマガジンの送付に利用致します。

学校法人先端教育機構 事業構想研究所では、本アンケートにて取得した個人情報は、下記の目的の範囲内で利用します。
[利用目的]
 a.学校法人先端教育機構 事業構想研究所の製品・サービスに関する情報(カタログ、PR誌等を含む)の郵送、電子メール、FAX、電話等の手段によるご提供
 b.学校法人先端教育機構 事業構想研究所が開催または参加する展示会、セミナーキャンペーン、アンケートなどのご案内
 c.学校法人先端教育機構 事業構想研究所の製品・サービスの利用状況及び利用環境などの調査およびマーケティング活動

(4)その他本サービスの提供のため
上記(1)および(2)に付随して必要な範囲で、当社による本サービスの提供のため
6.個人情報の開示
利用者は、当社に対してご自身の個人情報の開示等(利用目的の通知、開示、内容の訂正・追加・削除、利用の停止または消去、第三者への提供の停止)に関して、当社問合わせ窓口 に申し出ることができます。その際、当社は利用者ご本人を確認させていただいたうえで、合理的な期間内に対応いたします。

7.個人情報の第三者提供
当社では取得した個人情報を、業務目的の達成に必要な以下の場合には、機密保持契約を締結した上で、 第三者に提供する場合がございます。
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株式会社 日本ビジネス出版
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