季刊環境ビジネスのバックナンバー

  • 環境ビジネス 2014年 冬号

    環境ビジネス 2014年 冬号(2013年12月13日)
    2013年7月末で、再生可能エネルギーの運転開始設備は400万kWを超えた。固定価格買取制度から1年、猛スピードでの市場成長である。その一方で、いかに「賢く」電力を生み出し、使っていくかという視点が今まで以上に重要になってきている。創エネ、蓄エネ、省エネの工夫、そして事業所単位でなく、コミュニティや地域全体を見通してのスマートなシステム設計。賢いエネルギー使用体制のために、動き出したプロジェクトを追った。
  • 環境ビジネス 2013年 秋号

    環境ビジネス 2013年 秋号(2013年9月25日)
    震災直後、大きく企業や生活者のエネルギー意識は変化し、省エネ、創エネのための動きが加速した。その一方、震災後、まずは「見える化」からスタートした一部の省エネは、約1年程度で限界を迎えた。
    既存の設備、ヒトの手を介しての省エネがほとんどであったため、一定以上の省エネはただただ施設内の人間に「我慢」を強いるものになってしまうためだ。
    こうしたことから、設備更新も含め、施設全体のエネルギー使用を最適化し、BEMS などを活用し、快適性を維持しながらオートマティックに省エネを行おうとする流れが広がりつつある。
  • 環境ビジネス 2013年 夏号

    環境ビジネス 2013年 夏号(2013年6月18日)
    ここ数年伸長してきた太陽光発電市場は、固定価格買取制度の導入によって、昨年度でさらに3倍以上の市場へと膨れ上がった。
    さまざまなプレイヤーが参入し、各部材は少し前では考えられない ほど豊富になり、EPCも増えた。 その一方で、イニシャルコスト偏重型の市場傾向が強まり、固定価 格買取制度を活用し、公共財の側面ももち、長期にわたる事業とし て質の高い発電システム設計が必要な点が、置き去りにされている ケースも少なくない。
    そんな、ある種の混乱を抱えた太陽光発電市場に今求められる対策は何か―。
  • 環境ビジネス 2013年春夏号

    環境ビジネス 2013年春夏号(2013年3月17日)
    商業施設、屋外、住宅、オフィスとあらゆる場面でLED化が進む。しかし、蛍光灯などの従来照明と比べて導入の初期費用が高いうえに、品質も玉石混交という評判もあり、まだ導入に踏み切るのを躊躇する向きもある。事業者にとって特に重要なポイントは、導入コストと省エネ率、投資回収にかかる年月。LED導入に失敗は許されない中、コストメリットを高めるためにどんな方法があるのか。駅、オフィス、商業施設、工場、倉庫、農業利用など用途別の導入事例とともにLED以外の選択肢も提示し、コストメリットを最大化するための最新事情をお伝えする。
  • 環境ビジネス 2013年 春号

    環境ビジネス 2013年 春号(2012年12月14日)
    2012年、日本の太陽光発電市場で、最も話題となったのは、固定価格買取制度よりも「PID対策」であったかもしれない。一部のモジュールが、温度や湿度などで一定の条件下にさらされた場合、システムの設計上漏れ電流が発生し電圧が低下、発電量が下がる―。大規模な太陽光発電システムの設置が少ない日本市場だけに、これまで取り上げられてこなかった問題であり、情報はミスリードを生み、不安感は関係のない住宅市場にまで広がった。
  • 環境ビジネス2012年9月号

    環境ビジネス2012年9月号(2012年7月25日)
    東日本大震災以降、急激に存在感を増してきた「スマートグリッド」や「スマートシティ」というキーワードだが、昨年の時点ではまだ官民ともに一歩を踏み出したばかりで、具体像はまだまだ曖昧だった。
    しかし、国民の節電・省エネ意識の高まりや、原発問題に端を発する電力システム改革によって、スマートグリッド化、スマートシティ化は日本全土で急加速している。国内外の先進事例を通して、今後、大きな発展が見込まれるこの市場の現状を追った。
  • 環境ビジネス2012年8月号

    環境ビジネス2012年8月号(2012年6月19日)
    【6月26日発売】
    全量買取制度で動き出すのは、新規事業進出を狙った大企業だけではない。真の主体は、地域から新たに現れる、地域の市民や企業、NPO、自治体などによる発電事業者である。先行してFIT制度を導入した欧米での事例が、そのことを証明している。日本のエネルギー自給へ、今まさに、ソーシャル(社会)全体でのエネルギー革命が始まる。
  • 環境ビジネス2012年7月号

    環境ビジネス2012年7月号(2012年5月25日)
    4月27日に発表された経済産業省・調達価格等算定委員会の買取価格・期間の案は、再生可能エネルギー業界にポジティブ・サプライズをもたらした。ほとんどのカテゴリーで、業界予想を上回る買取金額が提示されたのだ。そこで今回は識者の解説、電源接続に必要な電力会社の系統連系のポイント、各電源を導入した事業者の最新事例、環境政策で先行するドイツの実情などを取り上げ、全量買取制度の全体像に迫った。
  • 環境ビジネス2012年6月号

    環境ビジネス2012年6月号(2012年4月25日)
    PPS全54業者リスト公開 販売電力量・導入実績・供給区域を比較!
    全都道府県庁アンケート調査実施! 46%がPPS利用実績あり
  • 環境ビジネス2012年5月号

    環境ビジネス2012年5月号(2012年3月26日)
    ─ 特徴を活かし、失敗を防ぐ12のノウハウ ─
    LED照明 次世代照明として注目されてきた有機EL照明は、現在、高効率化や長寿命化が進み、用途が広がったことで、市場が立ち上がりつつある。  果たして、現実的な実用化のタイミングはいつなのか。また、今後、マーケットはどのように拡大していくのか。研究開発の現場や先進的な導入事例を追い、有機EL照明の可能性に迫る。

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