季刊環境ビジネスのバックナンバー

  • 環境ビジネス 2013年 春号

    環境ビジネス 2013年 春号(2012年12月14日)
    2012年、日本の太陽光発電市場で、最も話題となったのは、固定価格買取制度よりも「PID対策」であったかもしれない。一部のモジュールが、温度や湿度などで一定の条件下にさらされた場合、システムの設計上漏れ電流が発生し電圧が低下、発電量が下がる―。大規模な太陽光発電システムの設置が少ない日本市場だけに、これまで取り上げられてこなかった問題であり、情報はミスリードを生み、不安感は関係のない住宅市場にまで広がった。
  • 環境ビジネス2012年9月号

    環境ビジネス2012年9月号(2012年7月25日)
    東日本大震災以降、急激に存在感を増してきた「スマートグリッド」や「スマートシティ」というキーワードだが、昨年の時点ではまだ官民ともに一歩を踏み出したばかりで、具体像はまだまだ曖昧だった。
    しかし、国民の節電・省エネ意識の高まりや、原発問題に端を発する電力システム改革によって、スマートグリッド化、スマートシティ化は日本全土で急加速している。国内外の先進事例を通して、今後、大きな発展が見込まれるこの市場の現状を追った。
  • 環境ビジネス2012年8月号

    環境ビジネス2012年8月号(2012年6月19日)
    【6月26日発売】
    全量買取制度で動き出すのは、新規事業進出を狙った大企業だけではない。真の主体は、地域から新たに現れる、地域の市民や企業、NPO、自治体などによる発電事業者である。先行してFIT制度を導入した欧米での事例が、そのことを証明している。日本のエネルギー自給へ、今まさに、ソーシャル(社会)全体でのエネルギー革命が始まる。
  • 環境ビジネス2012年7月号

    環境ビジネス2012年7月号(2012年5月25日)
    4月27日に発表された経済産業省・調達価格等算定委員会の買取価格・期間の案は、再生可能エネルギー業界にポジティブ・サプライズをもたらした。ほとんどのカテゴリーで、業界予想を上回る買取金額が提示されたのだ。そこで今回は識者の解説、電源接続に必要な電力会社の系統連系のポイント、各電源を導入した事業者の最新事例、環境政策で先行するドイツの実情などを取り上げ、全量買取制度の全体像に迫った。
  • 環境ビジネス2012年6月号

    環境ビジネス2012年6月号(2012年4月25日)
    PPS全54業者リスト公開 販売電力量・導入実績・供給区域を比較!
    全都道府県庁アンケート調査実施! 46%がPPS利用実績あり
  • 環境ビジネス2012年5月号

    環境ビジネス2012年5月号(2012年3月26日)
    ─ 特徴を活かし、失敗を防ぐ12のノウハウ ─
    LED照明 次世代照明として注目されてきた有機EL照明は、現在、高効率化や長寿命化が進み、用途が広がったことで、市場が立ち上がりつつある。  果たして、現実的な実用化のタイミングはいつなのか。また、今後、マーケットはどのように拡大していくのか。研究開発の現場や先進的な導入事例を追い、有機EL照明の可能性に迫る。
  • 環境ビジネス2012年4月号

    環境ビジネス2012年4月号(2012年2月27日)
    太陽光発電
    公共産業用太陽光発電のプロジェクトが一気に動き出す2012年。これまでのCSRや省エネ目的から、売電という軸が加わること、そして大規模な事業の際にはファイナンスの必要性からより厳格な事業性が求められることで、求められる対応が「深化」する。
  • 環境ビジネス 2012年3月号

    環境ビジネス 2012年3月号(2012年1月25日)
    再生可能エネルギー コストの真実
    全量買取制度の導入で買い取り価格に注目が集まっている。果たして、買取価格での議論は正確に再生可能エネルギーのコストを反映しているのか。そして、各エネルギーに存在する見えざるコストとは。
  • 環境ビジネス 2012年2月号

    環境ビジネス 2012年2月号(2011年12月26日)
    放射線対策ガイド
    明治の粉ミルク事件は、大きく企業の安全管理が揺るがした。大きく問題となったものの、検出された線量は、国の基準値を下回っていたためだ。市場は国が担保する「安全性」ではなく、国の基準値以上の「安全」を求めているのである。
  • 環境ビジネス 2012年1月号

    環境ビジネス 2012年1月号(2011年11月25日)
    冬の節電要請早わかり地図
    冬の節電要請が11月1日公表された。来夏を見据え、いよいよ節電対策は一時的なピークカットから本格的な省エネ体制整備へと移行しようとしている。そこで、オフィス、ビル、店舗、工場、住宅の節電に効く製品・サービス・システムを一挙公開!

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