環境ビジネス 幹部向け研修 
サステナビリティ・GX領域編

役員のサステナへの意識を変え、
企業価値を上げる

経営幹部向け
サステナ研修の
決定版!

経営判断の停滞が生む
「サステナ・ディスカウント」を
解消する役員向け研修

サステナ推進に関わる

会社幹部・役員陣の一部との
葛藤や課題

承認の壁

再生材の導入や再エネ投資を「回収期間が長すぎる」「目先のPLに響く」の一言で一蹴される。

浸透の壁

経営会議で数分だけ発表の機会が与えられるだけで、一向に事態は改善しない…

無関心の壁

「サステナは広報の一部としてやりすぎないことが大事」と経営戦略とは無縁の次元で処理される。

責任の壁

投資家からの厳しい数値目標を突きつけられるが、権限がない中で、「とにかく対応」と言われ…

悩める人

経営層の「サステナ=社会貢献(コスト)」が招く
企業価値の毀損。
有効な対策は、幹部向け研修

一部の経営層によるサステナ活動への見立てや認識が旧来のままであると、変容する市場基準との間に認識の乖離を生み出します。これが、再生材の導入や再エネ転換への投資判断を鈍らせ、サステナ社会に適合した次世代事業開発や、第三者保証への対応、さらにはグローバルな情報収集能力の欠如を招き、競合の後手に回る事態を生み出しています。
その結果、投資家から「事業の持続性なし」という判定を招き、選定されないリスクを高めることになります。
そこで、本プログラムは「役員の意識変革」に重きを置き、サステナ活動を正常に遂行できるための「経営判断の変換」を働きかける研修となります。

解消には、新たなアプローチ
「投資家視点」が必要

サステナ担当者がいくら危機感を訴えても、役員層の認識が「旧来のSDGsの延長」で止まっている限り、全ての判断は変わらない。

判断の
局面
役員が信じている旧来のSDGsイメージ 投資家が突きつける
現在の定説
放置した際の
結果
再エネ投資・
再生材
「コスト高で利益を圧迫する。余裕がある時に検討すべき課題」 「確保ができない企業は供給網から外される。
最優先だ」
市場からの排除
次世代事業開発 「今までの主力商品で利益は出ている。未知の環境市場に急ぐべきではない」 「5年後の市場ニーズに合致していない。
将来のCFはゼロだ」
事業の陳腐化
第3者情報収集 「広報がうまく書けばよい。保障に費用をかけるのは形式的な無駄だ」 「客観的な裏付けがない報告は信用できない。
投資対象から除外する」
投資不適格の
烙印
全体の捉え方 余裕があればやる
ボランティア
生き残るために
必須の資本コスト
サステナ
ディスカウント

POINT01

本研修が提供する
「役員の当事者化」

サステナ部門の悲願である
役員の当事者化
を実現する4つの柱

様子見の損失を可視化

認証取得や再エネ投資を遅らせることで、失う市場評価を解説
サステナ活動の推進が必要な事態を、市場原理から理解する

リスク・機会管理への転換

環境・社会対応を「持ち出しコスト」ではなく、資本コスト(WACC)を下げ、倍率(PER)を上げるための財務戦略の一環として理解する

グローバル規制「実装」判断

CSRD(欧州サステナビリティ報告基準)等の潮流を「単なる情法開示」ではなく、事業ポートフォリオを組み替えるための「経営指針」として活用する視点を養う

ステークホルダーとの「対話」

「事務局がつくった資料を読み上げる」状態を脱し、部門長自らが事業の持続可能性を論理立てて語る指針を獲得する

POINT02

メディア企業が提供する
多種多様研修コンテンツ

雑誌「環境ビジネス」「環境ビジネスオンライン」そして教育講座まで、多種多様な情報が集まる環境ビジネスならではの研修

POINT03

年間の様々なタイミングで
研修は実施可能

サステナ部門が調整しやすい時期・時間帯での実現に向けて伴走

フロー図

TYPE01

早朝の
役員会

TYPE02

定期開催の
取締役会

TYPE03

各期の
キックオフ

TYPE04

株主総会前の
対策会議

「具体的にどんな内容をするの?」
「費用はどれぐらい?」

まずはお気軽に
お問い合わせを