サーキュラーエコノミー基礎講座 ～牽引する7つのビジネスモデル～
急成長する『サーキュラーエコノミー』の基本概念を理解し、
代表的なビジネスモデルから自社への応用可能性を探る！
地球環境に多大な負荷をかける「大量生産・大量消費・大量廃棄」の全部、またはいずれかに該当する企業に対して、その事業の継続について疑義が投げかけられています。
しかし、企業側としては全生産活動を停止させることは難しく、活路の見い出し方が重要になってきます。その中で、経済価値を損なわず、環境への負荷を軽減しつつ実効性のある脱炭素施策として「サーキュラーエコノミー」が注目されています。そして、サーキュラーエコノミーへの移行は、新たなビジネス機会と経済成長の可能性があり、その市場規模は今後10年間で80兆円 まで急成長すると見込まれています。
しかし、各企業が置かれている状況や商材は、１社１社異なるため、自社としてサーキュラーエコノミーを推進するためには情報が足りていないのが現状です。
そこで本講座では、サーキュラーエコノミーの概念、気候変動との関係性、政策動向や代表的なビジネスモデルや事例を理解することで、この急成長市場でビジネスチャンスを掴むための視座をお伝えします。
講座カリキュラム
◇サーキュラーエコノミーとは
- 従来の「リニアエコノミー（大量生産・大量消費・大量廃棄）」との違い
- リニアエコノミーの課題
- 気候変動対策としてのサーキュラ―エコノミー
- 日本市場の見込み
- 資源確保の重要性
- 2050年に向けた日本の理想像
◇サーキュラーエコノミーのビジネスモデル
- 牽引する７つビジネスモデル
- エコデザイン
- 産業共生
- 製品を使い切る経済モデル
- 価値の回復
- 修理
- 廃棄品からの再製造
- 廃棄物の資源利用
◇海外と日本における資源循環に関する主な取り組み事例
- 主要各国の主な関連政策の動向
- 欧州における規制内容
- にお本国内の資源循環政策
◇サーキュラエコノミーのビジネスインパクトと今後の動き
- 脱炭素×循環型経済×生物多様性の関係性
- サーキュラ―エコノミーを検討する意義
- CEビジネスの成長に向けたアプローチ
- サーキュラエコノミー対応スケジュール
合同会社デロイト トーマツ
CG&Eユニット 執行役員／パートナー
丹羽 弘善 氏
製造業向けコンサルティング、環境ベンチャー、商社との排出権JV取締役を経て現職。東京大学大学院新領域創成科学研究科 先端エネルギー工学専攻 山地・藤井研究室卒。気候変動関連のシステム工学・金融工学を専門とし、政策提言、企業向けの気候変動経営コンサルティング業務に従事。
講座概要
受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 お申込み日から30日間視聴可能。 | |
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受講料金 | 1名受講 | 45,000円(税込 49,500円) |
受講のご案内 | 【実施上の注意】 | |
注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 | |
