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オフィスビルの省エネ可視化実践講座

オフィスビルの省エネ可視化実践講座

自分たちのオフィスビルの環境負荷軽減を実現する省エネ戦略を学ぶ!

近年、企業の環境への配慮や持続可能性への取り組みは、経営戦略の重要な柱となりつつあります。特に、温暖化対策を含むESG(環境・社会・ガバナンス)経営は、企業価値を高めるために欠かせない要素となっており、多くの企業がその取り組みを加速させています。日本国内でも、省エネ法の改正やカーボンニュートラル達成への義務が強化され、特にオフィスビルを含む商業施設に対しては、省エネルギーの実施が求められています。2025年4月から施行される改正建築物省エネ法では、従来の2000㎡以上の大規模建築物だけでなく、300㎡以上の中規模建築物にも省エネ基準への適合が義務化されたりもしています。

オフィスビルを運営する企業にとって、省エネ対策を実行することは、法規制に適合するだけでなく、経済的にも大きなメリットをもたらします。エネルギーの無駄を減らすことで、光熱費の削減や温室効果ガスの排出削減が実現でき、これらは企業の社会的責任(CSR)やESG評価に好影響を与えることができます。また、消費エネルギーの最適化や高効率設備の導入は、長期的に見てコスト削減につながり、企業競争力を向上させる要素となります。

しかし、どのようにエネルギーデータを収集し、分析し、省エネ対策を実施するのか、その実務的な方法が分からない企業も少なくありません。エネルギーデータの収集から始め、どの手法を用いて省エネを実現するのか、その効果をどう測定し、維持するのかといった具体的な知識とスキルが求められます。本講座は、企業が直面する課題をクリアするために必要な実践的なノウハウを提供し、エネルギー管理や省エネの取り組みを進めるための第一歩となります。

講座カリキュラム

1. オフィスビルでのエネルギーデータ収集と分析の重要性
・「昭和・平成メソッドからの脱却」
・エネルギーを「使わない」ことへの価値観の転換
・省エネの経済的・環境的メリット

2. エネルギー関連データの種類と収集・管理方法
・エネルギー関連データの種類
・データ収集と分析のアプローチ
・データ管理の進化

3. オフィスビルで取り組める省エネ方法
・空調機の集中制御
・ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)化への段階的アプローチ

4. 省エネをすることで得られるメリット
・「グリーンリース」による協働
・資産価値の向上
・ZEB認証の取得
・投資回収

5. 企業事例
・オフィスビルの空調集中制御事例
・中古ビル向け省エネファンド事例

杉井 康之 氏

駒込企画

代表

杉井 康之 氏

1989年に東京電力に入社。支店現業業務、本店技術開発本部電気利用グループ、本店新規事業開発本部などにてITを利用したエネルギーマネジメントのソリューション事業の事業化検討。 2003年に株式会社ディグ(総合印刷会社:東京都中央区)に入社。環境ソリューションの展開、印刷事業のIT化に従事。2008年に同代表取締役。2010年にミノリソリューションズ株式会社創業。

講座概要

受講形態

宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信

お申込み日から30日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講料金

1名受講

45,000円(税込 49,500円)

受講のご案内

【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】
・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。
・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます

注意事項

受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。

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