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サステナビリティ広報・PR基礎講座

サステナビリティ広報・PR基礎講座

企業の「伝えたい」と、世の中の「無反応」。そのギャップに悩む、すべての広報担当者へ。

サステナビリティ経営へ大きく舵を切る企業が増える中、広報の役割もまた、大きな変革を求められています。単なる「発信係」と、企業の評判を創る「戦略広報」、この2つの役割を分けるものは一体何でしょうか。それはリリースの作成能力やメディアとの関係性の深さではありません。新たなサステナビリティ時代の広報に求められること、それはサステナビリティを軸に社会からの「共感と信頼」を獲得し、それを企業価値向上に繋がる「無形の資産」へと戦略的に育て上げることです。

しかし、その実現のためには越えるべき大きな壁が存在します。企業の「良い知らせ」は、なぜか世の中に届かず、一過性の発信で消えてしまう、そして何よりその広報活動が、事業やブランドにどう貢献しているのか、成果を可視化し、その価値が社内に伝播されないために、経営や事業部門の理解を得られず、良い循環が生まれない、このような根深い課題が存在します。

そこで本講座では、まさにこのポイントを解消するため「サステナビリティ」領域における広報PRの基礎を学び直します。単なる活動報告を、人の心を動かす「共感ストーリー」へと昇華させる編集力、一過性の話題を継続的な「信頼資産」へと変える戦略設計まで、サステナ広報PRに必須の能力を講義します。

暗中模索のサステナビリティに関する発信業務から脱却し、企業の新たな姿を描き出す戦略部門へ。そして、経営と事業部門の双方から信頼され、顧客の共感を醸成し、ビジネスの成長をも後押しする存在になるために。今、サステナビリティ広報PRに求められる技能と視座をお伝えします。

このような課題をお持ちの方に

🔶 【発信ネタの枯渇や判断に悩む方】

各部門から共有されるサステナに関する活動報告を、そのまま発信するだけで良いのか疑問に感じている。

ニュース価値を判断する「指針」がなく、発信するネタ探しに苦労している。

🔶 【発信の手応えのなさにメンバーが困惑している部門の方】

プレスリリースを出しても一過性の発信で終わり、メディアやステークホルダーからの反応が薄い。

「良い知らせ」を発信しているはずなのに、手応えのなさを感じ、自身もチームも困惑している方。

🔶 【事業部への貢献に疑問を感じる方】

自分たちの情報発信が、本当に顧客の共感や購買、ひいては企業価値向上に繋がっているのか確信が持てない。

広報活動の成果を、経営と各事業部に戦略的に説明できるようになりたい。

🔶 【サステナ広報の担当になったばかりの方】

広報・PR担当として、新たにサステナビリティ領域も担うことになったが、

この分野特有の考え方や、何から学ぶべきか分からず、手探りで業務を進めている。

本講座の特徴

🔶 「伝わらないジレンマ」を乗り越える、実践的な処方箋

企業の熱意と生活者の無関心との間に横たわる「構造的な壁」を理解し、

それを乗り越えるためのコミュニケーション設計や、「自分ゴト化」のスイッチを入れる具体的な方法を学びます。

🔶 点在する活動を、共感を呼ぶ「広報ストーリー」に昇華させる編集力

単なる活動報告を、企業の存在意義(パーパス)と結びつけ、企業活動や部門のサステナ活動を魅力的に

伝える「ストーリー」として構築する技術を理解します。

🔶 一過性で終わらない、戦略的・継続的な発信計画の視点

「打ち上げ花火」で終わらせず、社会の動きと連動させながら、継続的にエンゲージメントを

築くための計画の考え方を学びます。

🔶 最大の味方である「社員」を巻き込む、インターナル広報の要諦

サステナビリティ広報の成功に不可欠な、インターナルコミュニケーションの重要性を理解し、

社員が自社の取り組みに誇りを持ち、自発的な発信者となるための仕掛け作りを学びます。

講座カリキュラム

【第1部】サステナビリティPRの基本と要諦(約2時間)

●なぜ今、「サステナビリティPR」が重要なのか

 サステナビリティブームの時代に求められる幅広いコミュニケーション

 サステナビリティに対する社会の関心の今

●サステナビリティPRとは?

 通常のPRと何が異なるのか?

 「 自社ならでは」を見つける

 サステナビリティPRと「ターゲット」

 サステナビリティPRと社内コミュニケーションの関連性

●サステナビリティPRの実施手法

 地球規模の課題を「自分ごと」化させるには

 「伝わる」技術や手法あれこれ

 「想い」と「プロセス」の開示

 PRが「ウォッシュ」を招くリスクを知る

 広報部がやるべきこと、サステナビリティ推進部がやるべきこと

 事例の紹介と解説

 【第2部】サステナ広報 伝わらないジレンマの解消法(約2時間)

●なぜ、私たちの「良い知らせ」は届かないのか?

 生活者の生の声

 「そもそも知られていない」、「底や裏にあって見えない」、「見ても意味が分からない」

●サステナ広報が陥る「伝わらないジレンマ」の正体

 表現のジレンマ:「わかりやすさ」 vs 「正確さ」

 メディアのジレンマ:「パッケージ」 vs 「伝えたい情報量」

 意識のジレンマ:「企業の熱意」 vs 「生活者の無関心」

●明日から使える!「伝わらない」を乗り越える3つの処方箋

 処方箋①:コミュニケーションの「役割分担」を設計する

   脱・パッケージ完結思考/情報伝達の役割分解

 処方箋②:「自分ゴト化」のスイッチを入れる

  「教育」と「体験」をセットにする/「楽しさ・面白さ」をフックにする

 処方箋③:最大の味方、「社員」から巻き込む

  インターナルコミュニケーションの重要性/社員の発信を促す仕掛け

●自社の「届かない情報」に処方箋を書いてみよう

【第3部】企業事例解説(約1時間)

「TOPPANホールディングのサステナブル活動と広報戦略」

講座実施形態

オンデマンド配信(お申込後「マイページ」よりご視聴いただけます。)

※講義資料:あり

城島 佐知子 氏

株式会社プラップジャパン

プラップ サステナビリティ&SDGsラボ トップアナリスト

城島 佐知子 氏

出版社勤務ののち、プラップジャパン入社。コンサルティングファームの広報誌企画・制作における、企業の環境配慮事例の取材から「サステナビリティPR」への関わりをスタート。 環境/CSR報告書制作サポートをはじめ、ダイバーシティ、女性活躍推進、健康経営など、多様なサステナビリティテーマに関するコミュニケーション施策を実施。サステナ経営エキスパート(旧・CSRエキスパート)。 日本広報学会「サステナビリティ広報戦略研究部会」メンバー。

佐々木 努 氏

株式会社日本総合研究所

創発戦略センター グリーン・マーケティング・ラボ ラボ長

佐々木 努 氏

京都大学大学院工学研究科都市環境工学専攻修士課程修了。大学院修了後、株式会社日本総合研究所入社。 以来、環境・エネルギー分野の事業戦略立案支援等のコンサルティングに従事。途中、三井住友銀行でCO2削減プロジェクト・排出権ビジネスの開発・評価・販売(2007-09年)、日本総研・創発戦略センターで環境領域の事業開発(2010-13年)を経て、環境・資源・エネルギー戦略グループ 部長/プリンシパルとして環境・エネルギー領域のリサーチ・コンサルティング業務をリード。 2023年に同社内にグリーン・マーケティング・ラボを立ち上げ、生活者の行動変容を促し社会課題解決を目指す活動を推進中。 専門テーマは、サステナ領域のコミュニケーション、教育啓発と販促購買を活用した生活者行動変容、 社会課題解決に資するコンソーシアムの企画・運営、環境・エネルギー分野の事業戦略・新規事業開発など。

池田 文恵 氏

TOPPANホールディングス株式会社

広報本部 ESGコミュニケーション 部長

池田 文恵 氏

エレクトロニクス事業部では、海外営業を担当。トッパン・グループ総研では秘書や企画スタッフ。その後、グループ総研が経営企画本部に吸収され、グループ戦略担当となりグループネットワーキング、グループ連携などを企画。2015年からは広報部長としてブランド推進、グローバル広報やウェブサイト構築、ショールームも担当、2020年からサステナビリティを担当し現職。

講座概要

受講形態

宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信

お申込み日から30日間視聴可能。
視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。

受講料金

1名受講

45,000円(税込 49,500円)

受講のご案内

【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

【受講上のご案内】
・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。
・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます

注意事項

受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。
お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。
教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。

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