経営者・事業責任者向け　カーボンニュートラル実践経営基礎講座

『カーボンニュートラル』への取り組みは、今や社会、国、企業にとって最重要アジェンダの１つとなっています。
そして企業にとっては、その対応の仕方、意思決定、アクションが今後数十年に渡って競争力を大きく左右する可能性があります。
世の流れや競合に追従するのみでは後塵を拝することとなり、競争優位は構築できないでしょう。
一方で、カーボンニュートラル実現にむけて、むやみにアクセルを踏めば、不要な投資を重ねたり、既存事業の競争力劣化につながるリスクもあります。

また、既存事業の排出量削減という「守り」の側面に目が行きがちですが、大きなビジネスの機会でもある「攻め」の側面にも目を向けること、つまり『守り』と『攻め』をどう適切にすすめていくかは経営戦略を実装する上で、非常に重要な事項です。
そのためには、まず『カーボンニュートラル経営』の全体像を把握し、やるべきことを１つ１つ理解することが大切です。

「カーボンニュートラルは我が社も取り組まなければいけない課題だ。」
こう感じている経営者やビジネスパーソンは多いと思います。
一方で、いざ実装しようとする時には漠然とした『難しさ』を感じ、取り組みに『躊躇』してしまう方も多いのではないでしょうか。
やるべきことを１つ１つ丁寧にひもとくことで、カーボンニュートラル経営の障壁を下げ、この『躊躇』を解消できればと思っています。
また、この『難しさ』の背景にあるカーボンニュートラルの特性を踏まえた、従来の経営手法の常識を超えた推進のポイントについてご説明します。

本講義では、

• 今、カーボンニュートラルに向けて本気で取り組まねばならない理由
• 日本/日本企業がカーボンニュートラルに対してとるべき姿勢
• 企業の経営者・事業責任者がカーボンニュートラル経営を着実に推進するための3つのステップと10の取り組み
• ビジネスリーダーにとっての、従来の経営手法の常識を超えた7つの要諦

を学びます。

第1部
今、カーボンニュートラルに向けて
本気で取り組まねばならない理由

◇カーボンニュートラルを巡る、7つの根本的な問い

1. カーボンニュートラルとは何か
2. なぜ今、カーボンニュートラルが必要とされているのか
3. どのような枠組みで推進しているのか
4. カーボンニュートラルは世界全体で実現可能なのか
5. 各国はカーボンニュートラルを本当に推進するのか
6. カーボンニュートラルは、日本にとって実現可能なのか
7. 日本は、カーボンニュートラルにどう対峙すべきか

第2部
カーボンニュートラル経営実現に向けた
3ステップと10の取り組み

ステップ（1）準備する

• 全社の意識を統一する
• 自社の排出の実態を把握する
• 外部環境を理解する
• 自社にとってのチャンスとリスクを洗い出す

ステップ（2） 戦略を定める

• 自社の大方針を設定する
• ３つの切り口で取り組みを設定する
  　１． 守り「要件を充たす」
  　２． 攻め「競争優位性を構築する」
  　３． 攻め「新規事業機会を探索する」
• 実行に向けて社内の仕組みを見直す

ステップ（3） 着実に推進し、成果を出す

• 自社の取り組みについて徹底的にＰＤＣＡを回す
• 社会全体の変革に積極的に関与する
• 自社ならではのカーボンニュートラル戦略ストーリーを発信する

対談
業界別カーボンニュートラル対策

各業界がカーボンニュートラルを取り組む際に起こる特徴的な悩みを、ボストン コンサルティング グループで各業界をリードするエキスパートが対談形式でお伝えします。

1. 消費財・流通業界：内藤 純　   マネージング・ディレクター & パートナー
2. 産業財業界   　　：半谷 陽一　マネージング・ディレクター & パートナー
3. エネルギー業界　：平 慎次　   マネージング・ディレクター & パートナー

第3部
カーボンニュートラル経営の要諦

◇カーボンニュートラル経営達成を難しくする３つの特性

• 影響範囲の広さ・複雑さ
• 不透明さ
• 時間軸の長さ

◇カーボンニュートラル推進に向けた７つの要諦

• パーパスに「意識的に」カーボンニュートラルの要素を織り込む
• 大胆な目標を設定する
• 経営トップが圧倒的なコミットメントを示す
• 「何を作るか」よりも「どうつくるか」意識する
• カーボンニュートラル事業を切り出して、「際立たせる」ことも考える
• カーボンニュートラル事業は他社と組んだ「団体戦」で戦うことを考える
• カーボンニュートラルでない事業は徹底的にキャッシュカウ化し、カーボンニュートラル競争を戦い抜くファンドを作る

◇まとめ

※本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。 上記が確認された際は、弊社のサービスの利用停止と、法的措置をとらせていただく可能性があります。