平成23年度 エコキュート（高効率給湯器）の補助金 一覧

平成23年度のエコキュートの補助金についての情報をまとめております。
今年度、国による補助金制度は実施されませんが、各自治体で独自に予算を設け、補助金の交付を行っている場合があります。

国（経済産業省）によるエコキュート補助金制度

家庭用 エコキュート

平成23年度は実施されない予定です。

業務用 エコキュート

平成23年度は実施されない予定です。

様々な自治体で、補助制度を実施！
各自治体が実施する、エコキュート（高効率給湯器）の補助金一覧

各自治体による平成23年度エコキュートの補助金制度については、下記をご参照ください。
※一部、平成22年度の情報も混同していますが、ご了承ください。

【北海道・東北】
北海道 ｜ 青森県 ｜ 岩手県 ｜ 宮城県 ｜ 秋田県 ｜ 山形県 ｜ 福島県
【関東】
茨城県 ｜ 栃木県 ｜ 群馬県 ｜ 埼玉県 ｜ 千葉県 ｜ 東京都 ｜
神奈川県
【中部】
新潟県 ｜ 富山県 ｜ 石川県 ｜ 福井県 ｜ 山梨県 ｜ 長野県 ｜ 岐阜県 ｜ 静岡県 ｜
愛知県
【近畿】
三重県 ｜ 滋賀県 ｜ 京都府 ｜ 大阪府 ｜ 兵庫県 ｜ 奈良県 ｜ 和歌山県
【中国・四国】
鳥取県 ｜ 島根県 ｜ 岡山県 ｜ 広島県 ｜ 山口県 ｜ 徳島県 ｜ 香川県 ｜ 愛媛県 ｜ 高知県
【九州・沖縄】
福岡県 ｜ 佐賀県 ｜ 長崎県 ｜ 熊本県 ｜ 大分県 ｜ 宮崎県 ｜ 鹿児島県 ｜ 沖縄県

平成23年度分の「エコキュートの補助金制度」の情報は、随時更新中です。
▼更新履歴
・全国の情報を大幅更新中です！(2011/05/10)

エコキュートとは

エコキュートとは、ヒートポンプ式の電気給湯器のうち、「自然冷媒式」あるいは「CO2冷媒式」と呼ばれる仕組みを持つものを指します。ヒートポンプではまず、冷媒に大気中の熱を吸収させ、それをさらにコンプレッサーで圧縮して高温にして、その熱を熱交換機で水に伝えることで約90℃のお湯を作り出します。冷媒は熱を奪われるので、再び熱を吸収できる状態となり、循環するという仕組みです。エコキュートの場合、この冷媒にCO2が用いられているのが特徴です。

エコキュートの利点は、使用する電気エネルギーに対して約3倍以上の熱エネルギーが得られるというエネルギー効率の高さと、安価な夜間電力を用いることにより都市ガス給湯器の約1/6に抑えられる給湯コストの低さ。

平成21年8月に施行された「エネルギー供給構造高度化法」では、空気熱が太陽光や風力と同様に「再生可能エネルギー」と定義されているため、空気熱を利用するエコキュートには一層有利になりそうです。なお、2009年10月末で、エコキュートの累計出荷台数が200万台を突破しています。

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エコキュート累計出荷台数の推移
（出典：社団法人 日本冷凍空調工業会）

オール電化住宅とは、家庭内で用いるエネルギーを全て電気に統一した住宅のこと。オール電化住宅に設置される設備としては、エコキュートなどの電気温水器、IH調理器、エアコンや電気暖房機などが挙げられます。
ガス・石油を使わない「安全性」や、深夜電力を活用することで光熱費を抑えられる、という「経済性」がそのメリット。また、エコキュートを設置すれば、大気中の熱を効率的に利用することができ、「省エネ性」も飛躍的に向上します。

矢野経済研究所の報告によると、2008年度のオール電化設備の設置実績は、07年度比4.2％増の約59万戸。新築向けの新規設置戸数は減少した半面、既存住宅へのオール電化の新規設置は好調です。オール電化の累計設置戸数は330万2000戸で、全世帯における普及率も6％を超えました。
オール電化住宅に対抗して、ガス関連各社は、家庭用燃料電池「エネファーム」を組み込んだ「オールガス住宅」を提案しています。

エコキュート メーカー一覧

コロナ、三洋電機、ダイキン工業、タカラスタンダード、長府製作所、東芝キヤリア、ハウステック、パナソニック、日立製作所、三菱電機　（50音順）