平成23年度のエコキュートの補助金についての情報をまとめております。
今年度、国による補助金制度は実施されませんが、各自治体で独自に予算を設け、補助金の交付を行っている場合があります。
平成23年度は実施されない予定です。
平成23年度は実施されない予定です。
各自治体による平成23年度エコキュートの補助金制度については、下記をご参照ください。
※一部、平成22年度の情報も混同していますが、ご了承ください。
【北海道・東北】
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平成23年度分の「エコキュートの補助金制度」の情報は、随時更新中です。
▼更新履歴
・全国の情報を大幅更新中です!(2011/05/10)
エコキュートとは、ヒートポンプ式の電気給湯器のうち、「自然冷媒式」あるいは「CO2冷媒式」と呼ばれる仕組みを持つものを指します。ヒートポンプではまず、冷媒に大気中の熱を吸収させ、それをさらにコンプレッサーで圧縮して高温にして、その熱を熱交換機で水に伝えることで約90℃のお湯を作り出します。冷媒は熱を奪われるので、再び熱を吸収できる状態となり、循環するという仕組みです。エコキュートの場合、この冷媒にCO2が用いられているのが特徴です。
エコキュートの利点は、使用する電気エネルギーに対して約3倍以上の熱エネルギーが得られるというエネルギー効率の高さと、安価な夜間電力を用いることにより都市ガス給湯器の約1/6に抑えられる給湯コストの低さ。
平成21年8月に施行された「エネルギー供給構造高度化法」では、空気熱が太陽光や風力と同様に「再生可能エネルギー」と定義されているため、空気熱を利用するエコキュートには一層有利になりそうです。なお、2009年10月末で、エコキュートの累計出荷台数が200万台を突破しています。

エコキュート累計出荷台数の推移
(出典:社団法人 日本冷凍空調工業会)
オール電化住宅とは、家庭内で用いるエネルギーを全て電気に統一した住宅のこと。オール電化住宅に設置される設備としては、エコキュートなどの電気温水器、IH調理器、エアコンや電気暖房機などが挙げられます。
ガス・石油を使わない「安全性」や、深夜電力を活用することで光熱費を抑えられる、という「経済性」がそのメリット。また、エコキュートを設置すれば、大気中の熱を効率的に利用することができ、「省エネ性」も飛躍的に向上します。
矢野経済研究所の報告によると、2008年度のオール電化設備の設置実績は、07年度比4.2%増の約59万戸。新築向けの新規設置戸数は減少した半面、既存住宅へのオール電化の新規設置は好調です。オール電化の累計設置戸数は330万2000戸で、全世帯における普及率も6%を超えました。
オール電化住宅に対抗して、ガス関連各社は、家庭用燃料電池「エネファーム」を組み込んだ「オールガス住宅」を提案しています。
コロナ、三洋電機、ダイキン工業、タカラスタンダード、長府製作所、東芝キヤリア、ハウステック、パナソニック、日立製作所、三菱電機 (50音順)
1位:エコカー補助金
2位:太陽光発電 補助金
3位:エコカー減税車一覧
4位:太陽光発電ニュース
5位:環境ビジネスの補助金
詳しくは→ 環境ビジネス ランキング