自治体別・太陽熱温水器の補助金

再び脚光を浴びる、太陽熱温水器

太陽熱温水器は、1970年代の石油ショック以降、低コストの給湯設備として注目され、1980年には出荷台数が80万台を突破しました。しかし、石油価格の低下とともに、1980年代以降販売台数は下降し、補助金についても、財団法人新エネルギー財団による「住宅用太陽熱高度利用システム導入促進対策費補助金」が平成17年度をもって終了するなど下火になっていました。

しかしながら、東京都が2009年4月から太陽エネルギー利用拡大連携プロジェクトの支援策として補助金を開始。また、他の自然エネルギー利用機器と比べて導入費用が数十万円程度と安く、基本的にランニングコストがかからないことなどから再び脚光を浴びています。

国や団体が実施する、太陽熱温水器の補助金

環境省

「家庭用太陽熱利用システム普及加速化事業（平成22年度）」

地球温暖化対策推進事業費補助金の一環として、太陽熱利用システム（強制循環式の太陽熱温水器）のリースを行う事業者に対して、国が、太陽熱利用システムの設置経費を補助する制度。補助金の上限額は、機器購入費・工事費の1/2。

対象となるのは、同システムをリース方式で住宅に設置・保守などを行う設置事業者、もしくは設置事業者に対象システムをリースするリース事業者。リース期間は、6年間以上（集合住宅にセントラル方式で設置される場合は15年間以上）とする。 また、工事費の上限は住宅1戸（集合住宅の場合は1世帯）あたり120万円。1事業あたりの補助件数の下限は、100戸（100世帯）。

公募の結果、以下の8事業者が補助対象事業者として認定された。

詳細：http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=12317

▼関連ニュース
ノーリツ　太陽熱利用ふろ給湯システムのリース販売、補助金で半額負担に （2010/05/24）

各自治体が実施する、太陽熱温水器の補助金・支援策一覧

都道府県別の補助金情報については、下記をご覧ください。

北海道地方

北海道

東北地方

青森県、 岩手県、 宮城県、 秋田県、 山形県、 福島県

関東地方

茨城県、 栃木県、 群馬県、 埼玉県、 千葉県、 東京都(23区)、 東京都(市町村)、
神奈川県

中部地方

新潟県、 富山県、 石川県、 福井県、 山梨県、 長野県、 岐阜県、 静岡県、 愛知県

近畿地方

三重県、 滋賀県、 京都府、 大阪府、 兵庫県、 奈良県、 和歌山県

中国地方

鳥取県、 島根県、 岡山県、 広島県、 山口県

四国地方

徳島県、 香川県、 愛媛県、 高知県

九州地方

福岡県、 佐賀県、 長崎県、 熊本県、 大分県、 宮崎県、 鹿児島県

沖縄地方

沖縄県

平成22年度分の「太陽熱温水器の補助金制度」の情報は、随時更新中です。
▼更新履歴
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・神奈川のページを更新(2010/03/29)
・愛知、広島のページを更新(2010/03/27)
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・宮城のページを追加(2010/01/28)

各自治体が実施する太陽熱温水器の融資

「太陽熱温水器の融資」をご覧下さい。

太陽熱温水器とは？

太陽熱を集熱し、給湯や冷暖房に利用する「太陽熱利用機器」。主に集熱器と貯湯槽から構成され、「強制循環型」と「自然循環型」の2種類があります。

集熱器と蓄熱槽が一体化された機器が自然循環型で、一般に太陽熱温水器と呼ばれるものです。構造がシンプルなため、安価という利点があります。一方、集熱器と蓄熱槽がそれぞれ分離しているのが強制循環型。屋根上に集熱器、地上に貯湯槽を分離して設置します。ソーラーシステムや太陽熱高度利用システムとも言われます。屋根の上に水をためる必要が無く、集熱部を軽量化できるので、家への負担が少なく、集熱面積を広く取ることが可能です。また、給湯だけでなく、床暖房や室内暖房器具へも接続でき、太陽熱を効率的に利用することができます。

また、集熱器には、「平板型集熱器」と「真空管型集熱器」があります。平板型は、平板・黒色の集熱面に直接熱媒（水や不凍液）を接触させて熱交換を行い、集熱する仕組み。真空管型は、内部を真空にしたガラス管の中に、熱媒を通す管と集熱板を設けた構造を複数並べる構造です。平板型は100℃以上の高温を得るのが難しいですが、構造が単純で安価。真空管型は、集熱効率が高く、最大200℃の高温を得ることができますが、製造技術が難しく、コスト高になってしまうというデメリットがあります。