自治体別・太陽熱温水器の補助金

再び脚光を浴びる、太陽熱温水器

太陽熱温水器は、1970年代の石油ショック以降、低コストの給湯設備として注目され、1980年には出荷台数が80万台を突破しました。しかし、石油価格の低下とともに、1980年代以降販売台数は下降し、補助金についても、財団法人新エネルギー財団による「住宅用太陽熱高度利用システム導入促進対策費補助金」が平成17年度をもって終了するなど下火になっていました。

しかしながら、東京都が2009年4月から太陽エネルギー利用拡大連携プロジェクトの支援策として補助金を開始。また、他の自然エネルギー利用機器と比べて導入費用が数十万円程度と安く、基本的にランニングコストがかからないことなどから再び脚光を浴びています。

各自治体が実施する、太陽熱温水器の補助金・支援策一覧

太陽熱を集熱し、給湯や冷暖房に利用する「太陽熱利用機器」。主に集熱器と貯湯槽から構成され、「強制循環型」と「自然循環型」の2種類があります。

集熱器と蓄熱槽が一体化された機器が自然循環型で、一般に太陽熱温水器と呼ばれるものです。一方、集熱器と蓄熱槽がそれぞれ分離しているのが強制循環型。屋根上に集熱器、地上に貯湯槽を分離して設置します。ソーラーシステムや太陽熱高度利用システムとも言われます。

下記に、都道府県別の補助金情報を掲載しております。

北海道地方

北海道

東北地方

青森県、 岩手県、 宮城県、 秋田県、 山形県、 福島県

関東地方

茨城県、 栃木県、 群馬県、 埼玉県、 千葉県、 東京都(23区)、 東京都(市町村)、
神奈川県

中部地方

新潟県、 富山県、 石川県、 福井県、 山梨県、 長野県、 岐阜県、 静岡県、 愛知県

近畿地方

三重県、 滋賀県、 京都府、 大阪府、 兵庫県、 奈良県、 和歌山県

中国地方

鳥取県、 島根県、 岡山県、 広島県、 山口県

四国地方

徳島県、 香川県、 愛媛県、 高知県

九州地方

福岡県、 佐賀県、 長崎県、 熊本県、 大分県、 宮崎県、 鹿児島県

沖縄地方

沖縄県

平成21年度分の「太陽熱温水器の補助金制度」の情報は、随時更新中です。
▼更新履歴
・宮城県のページを追加(2010/01/28)
・高知県のページを追加(2009/12/09)
・茨城県のページを追加(2009/12/07)
・島根県のページを追加、長野県のページを更新(2009/11/24)
・鹿児島県、沖縄県のページを追加(2009/11/11)
・群馬県、富山県、福井県、岐阜県、滋賀県、京都府、広島県、香川県、愛媛県を追加(2009/10/30)
・静岡県富士市を追加(2009/08/31)

各自治体が実施する太陽熱温水器の融資

「太陽熱温水器の融資」をご覧下さい。