窓ガラスを換えること＝CO2を減らすこと

エコガラスが40％の普及率に

板硝子協会（東京、会長：皿澤修一）による、平成20年度の新築一戸建及び共同住宅における、複層ガラス及びLow-E複層ガラス（エコガラス）の普及率アンケート調査の結果、透明ペアガラスの一戸建の普及率は3年連続90％台となり、さらに断熱・遮熱性能の高いエコガラスの一戸建での普及率は2年の間に10％増えて約40％に上昇していることがわかりました。

窓から半分の熱が出入りする

窓は透明がゆえに熱に対しては出入り自由な部分です。一つ前の省エネ基準（平成4年基準）で建てられた住宅での試算では、家全体の冬48％、夏71％の熱が窓から出入りするというデータもあります。

新築一戸建住宅では複層ガラスの戸数普及率が、既に平成18年度から3年連続で90％に達しており、もはや住宅の標準になっています。「エコガラス」をはじめ住宅窓ガラスの断熱・遮熱性能の向上を、着実に消費者が求めるようになってきた結果であると思われます。

25％削減を実現するには

民主党の政策に掲げる2020年に25％のCO2削減を実現するためには、一戸建のみならず共同住宅（賃貸住宅も含む）においても、新築においては100％の窓ガラスの複層化、エコガラス化が必要です。

一方、4,900万戸近くある既存住宅の窓ガラスの高断熱化が進展しないと、目標達成に必須である民生部門のCO2削減は困難です。このような住宅の省エネ改修に対するインセンティブを、我が国では減税や補助金という形で導入していますが、補助金の募集限度や、減税の改修方法の選択や申請の手続きなど、一般消費者にはハードルが高いのが現状です。

諸外国では義務基準

ヨーロッパでは3年毎に新たな省エネ基準を更新し窓の性能についても日本の北海道をはるかに超える基準を示しています。また、新築・中古住宅の取引には性能評価書の添付が義務化されるなど、住宅の性能基準は義務基準であり不動産価値の指標のひとつとなっています。

さらに高い技術を

複層ガラスは既に新築戸建住宅では90％に達し、当たり前になりました。エコガラスは次の日本のスタンダードな窓ガラスとして新築住宅にも既存住宅の改修にも長く継続する有効な手段です。日本の高い製造技術や品質管理技術で生産される「エコガラス」について、ぜひ知っていただき、住みはじめたその日から得られる快適をより多くの方に実感していただけるよう、より強い積極的な推進施策を強く望みます。

複層ガラス・Low-E複層ガラス普及率及び新築住宅着工数の推移

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