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20年安心の投資で、誰でも「太陽光発電」事業者に【PR】

環境ビジネス編集部

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エネファーストは、積雪地域での発電にも対応可能な太陽光発電キットを新たに発売。また、遊休地を一括借り上げし、売電事業の参入希望者に20年間転貸する「SUN SHARE」事業は、安定した収益を期待できる投資先として注目を集めている。

エネファースト 代表取締役社長 長尾一徳

エネファースト
代表取締役社長 長尾 一徳氏

固定価格買取制度の開始により、投資対象として安定的な収益が期待できる太陽光発電。市場の拡大を受け、多くの事業者の参入が始まっている。エネファーストは、2012年2月に設立。現在、太陽光発電事業において、3つの分野に力を注いでいる。

一つは、太陽光発電システムの設計・調達・工事を手掛ける「EPC事業」。多くの事業者は、発電設備の設置を検討する際、価格を重視しがちだ。しかし、エネファーストの長尾一徳社長は、目先のコストよりも、20年先を見据えて品質を重視することが大切と語る。

「利益は後からついてくるもの。当社は、適正な価格で長年安心して使える良い商品を提供していく」

そうした方針が評価され、すでに全国で施工実績を残している。残り2つの事業の柱として、「大手集合住宅管理」と、遊休地、遊休施設を活用した土地賃貸型の太陽光発電事業「SUN SHARE(サンシェア)」を手掛けている。

万全な保証で太陽光発電のリスクを低減

現在、太陽光発電に参入したくとも、用地を取得できず設置のノウハウもない個人や企業は多い。こうしたニーズに応えるため、エネファーストは発電装置を設置できる用地を区割りして貸し出し、手軽に売電事業に参入できる事業「SUN SHARE(サンシェア)」を2013年6月にスタートさせた。

エネファーストは、土地所有者から遊休地を一括して借り上げて造成し、これを区画に分けて再転貸する。専門的な知識が必要な太陽光発電システムの設置はエネファーストで請け負い、売電に際しての電力会社との手続きも代行する。

設置するモジュールは、ネミーエネルギーソリューションズの製品。単結晶、出力270Wタイプで、システム容量50kW、想定年間発電量は6万6,571kWh/年を見込む。

土地賃貸型太陽光発電事業「SUN SHARE」の仕組み

土地賃貸型太陽光発電事業「SUN SHARE」の仕組み

製品保証については、モジュールの出力保証25年とE&O補償10年を打ち出す。E&O補償とは、モジュールやパワーコンディショナーなどの欠陥によって発電効率の低下が起きた場合、修理期間中の売電利益を補償する制度だ。また、大手損保会社と提携し、年間約3万円でモジュールの盗難や落雷、台風被害といった人為・自然災害などで停止した場合も利益を補償する制度を用意している。

さらに遠隔監視システムで常時、設備を確認することができ、発電状況にトラブルがあっても、即日対応が可能だ。仮に落雷で発電が停止しても、3時間以内に作業員が駆け付けて復旧を行う。

また、グリーン投資減税を適用できることも「SUN SHARE」のメリットだ。

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【土地賃貸型の太陽光発電事業「SUN SHARE」について】
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〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿1-21-10 えびすアシストビル3F
http://www.enefirst.co.jp/

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