> コラム > 太陽光発電事業に隅々まで精通しているから、 メンテナンスメニューは70項目を優に超える 【PR】

太陽光発電事業に隅々まで精通しているから、 メンテナンスメニューは70項目を優に超える 【PR】

環境ビジネス編集部

記事を保存

2001年の設立以来、太陽光発電の専門企業として、家庭用から産業用までの広いフィールドで、メーカー、システムインテグレーター、サプライヤーの顔を持つエクソル。同社には、日々、顧客から太陽光発電の様々な悩みや相談が寄せられるという。それらを解決してきた経験、自社発電所建設などで培ったノウハウを集約した、独自のO&Mサービス「エクソルメンテナンス」を展開している。サービスの特長などをSI事業本部 メンテナンス部長 丸山英明氏に聞いた。

発電所をベストな状態に戻してからサービスを提供

株式会社エクソル SI事業本部 メンテナンス部長 丸山英明氏

株式会社エクソル
SI事業本部 メンテナンス部長
丸山英明氏

エクソルメンテナンスの特長は、サプライヤーとして様々なメーカーの部材を扱ってきたノウハウを活かし、国内外の多様なメーカーに対応できる点や、他社で設置した案件でもメンテナンス対応できる点だ。「最近、FIT施行当初はO&Mを検討していなかった事業者様から、運用後に故障等が発生し、慌ててご相談をいただくケースが非常に増えている」と丸山氏。

エクソルでは、責任を持ってメンテナンスを行うため、契約時に簡易検査(発電所のシステムや施工状況、トラブル状況の把握等)を行い、必要があれば補修(有償)等をし、ベストな状態に戻してからサービスを提供している。

丸山氏は「このことでお客様には安心していただけ、メンテナンスをする側としても、その後の継続的なメンテナンスにおいて、発電効率低下の原因が特定しやすくなる」と語った。

(写真左)専門家が発電所へ実際に足を運び、機器の破損や不具合などの検査・調査を目視で行う。(写真右)遠隔地の現場でも、モニタリングシステムでサポートし、作業品質を保つ。

(写真左)専門家が発電所へ実際に足を運び、機器の破損や不具合などの検査・調査を目視で行う。
(写真右)遠隔地の現場でも、モニタリングシステムでサポートし、作業品質を保つ。

全国均一の高品質なメンテナンス体制を構築

メガソーラー市場の拡大を受け、全国的に電気主任技術者が足りない状況が続いている。そのため、実際には太陽光発電を熟知していない電気主任技術者も多いという。「電線を土の上にむき出しにして施工している低質な事例がある一方で、保護管に入れて埋設している適切な事例まで様々。どちらの例も、発電開始時は、正常に稼働して見えるため、遠隔監視だけでは故障原因を特定することが難しい」と丸山氏。

エクソルでは、施工はもちろん、メンテナンスを担う電気工事士に対して、マニュアル化を徹底し、サービスの均一化を図っている。「全国どこでも質の高いエクソルメンテナンスを提供できるよう、体制を強化している」とサービスの質を重視する丸山氏。特に全国に発電所を所有する事業者などは、サービス品質の差に悩むこともなくなるかもしれない。

70項目を超えるメンテナンスメニューを用意

70項目を超えるメンテナンスメニューを用意

エクソルは、太陽光発電の専門企業として、発電事業者の様々なトラブル、問題を解決してきたからこそ、メンテナンスメニューを細分化し、70項目を優に超える。「正常に稼働するためにはどれも必要なことで、あたりまえのことと考えている。決して多すぎるということはない」と語る丸山氏。発電所にはそれぞれ特色があるので、同社では、定期点検、駆付け、修理のカテゴリーに分け、現場のニーズに合わせたプランを用意している。

また、エクソルメンテナンスのもう一つの特長は「対応の早さ」にある。発電損失を最小限に抑えるための電話連絡による初期対応や、現場駆付けまでの早さがそれにあたる。ただし、さまざまな事例の中で、以下のように優先順位を定めているという。

丸山氏は「施工不良によるモジュール落下や感電等による、人身被害に関わることを第一優先にしている。次に物損、その次に発電に影響するものの順で対応している」と語った。

太陽光発電所は、地理的条件、気候的条件、使っているモジュール、パワコン、架台、施工業者といった要素が複雑に絡み、それぞれの仕様や状況は千差万別だ。だからこそ、さまざまな発電所に対応できるマルチなO&Mサービスが求められている。

2月25日(水)~27日(金)に開催される太陽光発電の展示会「PV EXPO 2015」でも、エクソルメンテナンスを始めとした製品やサービスを見ることができる。

株式会社エクソル
SI事業本部 メンテナンス部
〒105-0012 東京都港区芝大門2-4-8 JDBビル

記事を保存

環境セミナー・イベント情報

関連カテゴリ

Copyright © 2012 日本ビジネス出版. All rights reserved.