電線のサイズアップで送電ロスが半減 ―総CO2排出量の約1％が削減可能に

燃料コストやCO₂排出量の大幅な削減を図るため、工場の電力の使用割合は、今後も一層大きくなっていくと考えられるが、その際、給電ケーブルで生じる電力ロスを見直す必要がある。従来の許容電流に合わせた太さの電線では、電線の電気抵抗により通電時に7％ものロスが発生してしまうのだ。高額な高効率の装置を導入しても、通電の段階でロスが生じてしまっては、せっかくの効果も薄れてしまう。このロスを低減する方法を日本電線工業会CO₂削減特命部長の益尾和彦氏に聞いた。

益尾氏は「電線のサイズを2倍にアップするだけで電気抵抗が小さくなり、ビルや工場内の通電ロスは7％から3.5％へと半減します」と強調した。今後20年かけて、ビルや工場内の電線のサイズアップが完了した場合、年間700億kWhのロスが350億kWhに半減し、その分、発電所も余分な電力を作らなくてすむため、日本の総CO₂排出量の約1％が削減できるという。

しかし、すべての電線サイズを2倍にするには、特に太サイズのものでは敷設スペースの都合もあり、ビルなどにおいては難しい場合も多い。そこで日本電線工業会では経済性と環境性に配慮した最適な電線サイズを検討する「導体サイズ適正化小委員会」を設置。益尾氏が委員長となり、従来の「許容電流表」に対し、新たに「環境配慮電流表（仮称）」をまとめ上げた。

「イニシャルコストとして『電線の価格と敷設工事費』と『電線製造時のCO₂排出量』を、ランニングコストとして『30年間の通電ロス料金』と『30年間の通電ロスによるCO₂排出量』を設定し、双方を足し合わせた時に一番コストが小さくなるところで環境配慮電流値を算出しました。従来のライフサイクルコスト（LCC）のほかに、LCA（CO₂排出量）の視点も取り入れたのが画期的なところです。その結果、好都合にも太い電線はサイズアップ幅が小さく、細い電線ほどアップ幅が大きいという傾斜式の結果になりました。これにより、敷設スペースに余裕がない場合でも受け入れられやすい基準となっていると思います。また、需要家にとっては平均約7年ほどで導入時にかかった費用が回収できるという経済メリットが享受できます」

今後、日本規格協会のもとに発足した第三者委員会でさらに検討を進め、各業種ごとに合わせた細かな基準を作っていく予定であり、2010年に国内規格化、2012年に国際規格化を目指して動いていく。

送電ロスなどに関するお問合せは、下記よりご連絡下さい。

■お問合せ先
社団法人日本電線工業会
〒104-0045 東京都中央区築地1-12-22 コンワビル6F
TEL：03-3542-6031
Mail：Info0706@jcma.jp
http://www.jcma2.jp/