太陽光発電の「肝」は導入後の安定発電。本当に、安心できる体制を組むには （2ページ目）

トラブル時は24時間以内に対応

太陽光発電設備の設置後は、独自の遠隔監視システムを駆使してトラブルへ対応する。トラブル発生情報をキャッチすると、提携事業者が駆け付け、必ず24時間以内に原因を突き止めてくれる。遠隔監視には様々な方法があるが、現在、オリジナルのソフトを開発中だ。同社と納入先のウェブカメラで同時にモニタリングできるもので、メンテナンス契約に付帯するサービスになるという。

とはいえ、24時間以内の原因追求は簡単ではない。大規模太陽光発電施設では数千枚のパネルが使用されており、パワーコンディショナー単位で出力が落ちた際は、不良の1台分のパネルをどうやって探し出すのかという話になる。そこで同社では、直列接続された14枚単位のモジュールを監視する方法を取ることで、スピーディーな原因追求を実現している。

このことで、トラブルの際には早期の発電量回復を実現し、信頼を勝ち取ってきた。「14枚のモジュールなら、1時間あれば不備を調べられます。配線のトラブルもあり得るので、瞬時に集電箱を開けて中を見られるようにしています」と親川氏。システムの設置後はメンテナンス契約により、定期的な保守点検も実施する。

周到なリスクマネジメント

ジャパン・ソーラーのサービスで一貫しているのは、周到なリスクマネジメントの意識だ。起こり得るトラブルを考慮し、あとで慌てなくてもすむ工夫を設計に盛り込んでいるのだ。風雪に晒されながら長期にわたって稼働させるシステムだけに、密なサポートにより、ユーザーに安心して設置してもらうための教育、ルールやサービスの構築が重要と考えているためだ。

「このようにバランスの取れた事業を展開することができるのも、設計から施工、保守点検に至るまで、グループ会社でトータルなサポートを行うことができるからです。

多数の海外事例を調査し、太陽光発電先進国からノウハウを取り入れてきました」と親川氏。氏自身は太陽光発電分野に関わり始めて10数年。アンフィニでは台湾やドイツの産業用ソーラーシステム納入の実績を持つ。その中で培われたネットワークを生かし、EPC企業の研究会などにも参加。最新の情報収集に余念がない。

今年10月には親会社アンフィニと合併。グループ内で分かれているスペシャリストを集結させて業務の効率化を図っていく。一気通貫型の形態をより深めることが、ひいてはユーザーのメリットとなり、日本の太陽光発電分野の発展につながると確信している。

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