日本特有な山斜面を崩さずメガPVを建設（2ページ目）

世界のエネルギー産業 これからの課題と挑戦

昨年、｢COP21｣（パリ）にも参加。「Delta21@COP21」をテーマにしたエコ住宅展を開催し、エコ住宅と気候変動の関係などを紹介した。

また、昨年10月に完成した米国新本社ビル（カリフォルニア州･フリーモント）では、最新の省エネルギー技術を活用したことでLEEDプラチナ認定された。同社の環境保護方針に沿ってZEB（ネット･ゼロ･エネルギー）計画・設計され、従来の空調・ボイラーシステムと比べて約60％の電力の削減を実現している。さらに、自社製の太陽光発電ソリューションを装備することにより、年間1,000MWhの発電が見込まれている。

同社台湾本社副会長のマーク・コウ氏は、この新本社ビル建設の試みについて、｢最大の目的は、マーケットに接近すること。弊社の製品･ソリューション･技術を、お客様が自分の目で見て、体験できるショーケースを作りたかった｣と語る。

さらにこのビルは、一年を通してエネルギー効率データを集計・分析し、より効率の良いエネルギー供給等に改善を加えながら進化していくという。新本社ビルのように、エネルギーを使わない建物が世界中に建設されれば、省エネやCO₂削減に向けて大きな効果があることは明白だ。

｢新しい試みを実行するうえで、技術的な課題は必ず出てきます。しかし技術的なことなら、克服することは可能です。そのためには誰かが出資をし、チャレンジする必要があります。その最初の一社になろうと思ったのです。政府の支援も必要ですが、我々のような企業が出資し、ペイできることを証明すれば、ほかの企業もついてくると考えています｣とコウ氏は語る。

CO₂排出量、電力消費量の削減 デルタ電子の目標と手段

2012年から14年にかけて、製品を通しての148億kWhの電力消費量削減など、明確な数値をかかげ、抜本的な改革から細かな修繕など、製品開発のうえでさまざまな工夫を行ってきた同社。

｢弊社の製品開発において重要視しているのは、変換効率を高めること。そうすることで、弊社の製品を使えば、それだけで省エネやエコに貢献できる、弊社の製品を使えば使うほど、地球環境に優しくなれるというシステムを作ることができるのです｣

柯 進興氏の言葉通り、148億kWhの削減は、CO₂排出量に換算すれば7.9メガトン減らしたということになる。商品開発のほか、生産プロセスでも排熱の節約やリイクルに工夫を凝らすなど、高いエコへの意識が垣間見られる。同社のように、日常的に省エネやクリーンエネルギー創出への意識を持つことこそが、地球環境を守る製品の開発や事業の展開につながるのだろう。

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