トリナ・ソーラーが提案、「次世代の自家消費型太陽光発電」とは？（2ページ目）

最新「Duomax」は「出力500W、変換効率21％」を実現　

トリナ・ソーラーでは、耐風圧強度、熱割れ強度が通常のガラスの2倍ある「倍強度ガラス」を表面・裏面ともに用いた両面ガラスモジュール「Duomaxシリーズ」などをラインナップしているが、今シーズンリリースした同社の最新モジュールは、両面受光型両面ガラスモジュール「Duomax V」とバックシートタイプ「Tallmax V」の2種類。

500Wの「Duomax V」を従来の410Wの両面受光型両面ガラスモジュールと比較すると、周辺機器（BOS）コストを6～8％低減し、LCOEを3〜4％も削減できるという。同社では受注を今期第2四半期に開始、年末には5GWを超える生産能力を見込んでいる。

両面受光型両面ガラスモジュール「Duomax V」

同社は太陽光発電のトータルソリューションを提供する企業として、高効率で長期安定的に発電するモジュールを提案するだけでなく、蓄電設備を含めた発電設備の調達、設計、施工までワンストップで提供している。

さらに、課題となっている太陽電池モジュールのリサイクル問題にも取り組んでいる。処理業界団体のガラス再資源化協議会と共同で、任意団体「3R：PVLiB」を立ち上げ、他のメーカーや発電業者にも参加を促し、共同で廃棄する仕組み作りを進めている。登録された太陽電池モジュールのデータはブロックチェーンで管理され、製品出荷からリサイクルまでトレーサビリティを確保。さらに適切にリサイクルが行われた証明書も発行する。

電気代を削減し、災害時の非常用電源としても活用

トリナ・ソーラーでは企業の自家消費ニーズが高まっている背景として、３つの大きなメリットがあることを指摘する。

一つ目は、自家消費型太陽光発電システムを導入すれば長期にわたって電気代を削減できること。ここ数年、電気料金は上昇を続け、2019年度には産業用電気料金がFITの売電単価を上回った。つまり太陽光発電設備でつくった電気は売るよりも使って電気代の支出を抑える方が経済的で、発電した電力でピークカットすれば、契約電力を下げ、基本料金と電気代を大幅に低減することも可能になる。

しかも、システム費用の低下や設備利用率の向上で、太陽光発電導入にともなう初期投資は、おおむね5～7年で回収できるようになった。また、自家消費を目的に太陽光発電設備を導入すると、さまざまな助成も受けられる。たとえば中小企業のケースでは「中小企業経営強化税制」や「生産性向上特別措置法」などの優遇措置が受けられる。

第二のメリットは企業価値の向上である。現在、世界では脱炭素化の潮流のなかで、気候変動対策への取り組みが企業価値に大きな影響を与えている。機関投資家・金融機関の投資判断にも重大な影響を与え、企業はSDGsやESGを重視した経営に舵を切っているのが現状だ。たとえば事業活動で消費する電力を100％再エネ由来に切り替えるRE100に参加する日本企業は30社を上回り、国別で3番目にランクされる。こうした動きは大企業だけにとどまらず、中小企業や自治体等を対象にした「再エネ100宣言RE Action」も動き出している。規模に関わらず企業の間で、再エネ電力の需要が急速に高まっているのだ。

さらに第三のメリットとして非常用電源としての活用があげられる。近年、世界各地で異常気象が発生し、自然災害による甚大な被害が発生している。企業のBCP対策として、こうした災害時に太陽光発電の自立運転機能や、併設した蓄電設備は欠かせず、場合によっては、近隣地域のエネルギー自給エリアとしての役割を果たすことも期待できる。

研究開発の早い段階にシステム実用化で発生する可能性がある潜在的な課題を調査して解決し、その可能性を最大限に引き出し続けてきたトリナ・ソーラー。同社の新しいモジュールとそれを活用するトータルソリューションは、太陽光発電市場を次の段階に導くといえるだろう。

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