> コラム > 出光グループのソーラーフロンティアが脱炭素経営を支援

出光グループのソーラーフロンティアが脱炭素経営を支援

CIS太陽電池の100%国内生産体制を堅持する大手太陽電池メーカー、ソーラーフロンティア(出光グループ)が企業の環境経営・経費削減のニーズに答えるため産業用自家消費型太陽光発電を提案。設計から設置、O&Mまでワンストップで対応する。グループ内で連携し、再エネ電気100%プランなど多彩なソリューションを提供することで、企業の経費削減や環境経営に寄与する。

ソーラーフロンティアが提案する脱炭素ソリューションの詳細資料を環境ビジネスオンライン限定で無料公開しています。こちら、もしくは文末より資料ダウンロードできます。

ダウンロード資料イメージ
▲資料がダウンロードできます

「太陽による快適でクリーンな暮らしをすべての人に」

ソーラーフロンティアは大手太陽電池メーカーが海外に生産拠点を移す中、唯一100%国内生産体制を堅持。2020年年初には主力商品CIS薄膜太陽電池の累積出荷量6GW を達成した。CIS太陽電池はシリコン系に比べ高温時の出力ロスが少なく、部分的な影の影響も少ないため、実発電量が高いことで知られている。

そのソーラーフロンティアが太陽電池モジュールの製造・販売に加え、産業用の自家消費型太陽光発電システムを提案し設置する事業に乗り出している。FITによる売電価格が低下し、電力料金が上昇する中で、ESG投資やSDGsといった環境経営に対する関心の高まりもあり、自家消費型太陽光発電の導入に前向きな企業が増えているからだ。

同社の太陽電池研究開発は前身の昭和石油、昭和シェル石油時代も含めて40年におよぶ。2020年4月には、昭和シェル石油と出光興産の経営統合により、出光グループの一員となった。出光グループは5つの事業セグメントから構成され、ソーラーフロンティアの事業はその中でも成長事業の一つである「電力・再生可能エネルギー」セグメントに位置付けられる。

ソーラーフロンティア 嶽間澤 英樹氏

ソーラーフロンティア 嶽間澤 英樹氏

同社の営業・マーケティング部門統括/執行役員の嶽間澤 英樹氏は「当社は『太陽による快適でクリーンな暮らしをすべての人に』をビジョンとしております。お客様のニーズは環境経営や経費削減を目的とした自家消費に移行しつつあります。そこで、よりお客様の課題解決に役立つご提案をするために自家消費型を基軸とした様々なソリューションを提供する事業へと発展してきました」と話す。



詳細なシミュレーションで、事業性を確認し適正な設計を行う

ソーラーフロンティアではこうした企業の自家消費型太陽光発電のニーズに寄り添ったサービスを展開するために「自家消費推進チーム」をスタートさせた。

同チームのリーダー坂下 直之氏によれば、企業が自家消費型太陽光を導入することで得られるメリットは大きく4つあるという。

一つ目は、使用する電力の一部を太陽光発電で賄うことで電気料金を大幅に削減できる点。電気料金が上昇し、さらに再エネ賦課金が今後も増加し続ける中、自家消費型太陽光導入による電気代削減効果は大きい。
二つ目は、中小企業経営強化法の税制優遇措置を活用することで、節税対策ができること。工場立地法に基づき、太陽光発電を導入することで土地の有効活用も可能となる。
三つ目として、CO2排出量削減の取組みを対外的にアピールすることで企業価値向上につながることを挙げる。
次いで、太陽光発電を非常用電源として活用することでレジリエンスを高められるBCP対策だ。


自家消費型太陽光発電システム導入による企業メリット
画像クリックで拡大

ソーラーフロンティア 坂下 直之氏

ソーラーフロンティア
坂下 直之氏

坂下氏は「我々の特徴は、こうしたお客様のニーズを直接お聞きし、案件ごとにお客様に適った自家消費型太陽光発電システムをご提案できることです。設備についてはEPC事業者に一任するケースがよく見受けられますが、当社ではお客様の30分値、365日分のデータから電力需要予測をシミュレーションし、太陽光発電設備の容量を算出した上で、事業性を確認し適正な設計を行います。出力20年保証付き太陽電池を使用し、当社が提携する優良な事業者が施工、更にはアフターサービス体制も整っているため、設計から運用まで安心して任せていただけます」と胸を張る。

ダウンロード資料イメージ
【環境経営を実現する脱炭素ソリューション詳細】
ダウンロードはこちら

次ページ → 屋根形状にとらわれず、施工コストを削減

1 2
ソーラーフロンティア株式会社 ソーラーフロンティア株式会社
東京都港区台場2丁目3番2号
0120-55-8983




関連カテゴリ

会社案内 | 利用規約 | プライバシーポリシー | 特定商取引法に基づく表示

Copyright © 2020 日本ビジネス出版. All rights reserved.