V2H／VtoH

Vehicle to Homeの略称。電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド自動車（PHEV）に搭載されたバッテリーを充電するだけでなく、蓄えた電力を家庭や施設側へ供給・自家消費できる双方向充放電システムを指す。停電時の非常用バックアップ電源や太陽光発電の自家消費用途にとどまらず、電力系統の需給バランスを調整する分散型エネルギーリソースとしても重要な役割を担っている。

システムの進化とDR・VPPリソースへの展開

初期のV2Hは、災害停電時のBCP対策や、夜間の割安な深夜電力をEVに蓄電して昼間に使う家庭内利用が主流であった。しかし近年は、再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、太陽光発電・定置型蓄電池・EVの3者を1台のパワーコンディショナで直流統合制御するトライブリッド蓄電システムが登場するなど、効率的なエネルギーマネジメント手段として進化している。

さらに、電力系統の需給ひっ迫緩和や昼間の太陽光余剰電力の吸収を行うデマンドレスポンス、および多数の分散電源を束ねるVPPの構成リソースとしても位置づけられている。通信規格（ECHONET Lite Web API等）に準拠した遠隔充放電制御の標準化が進み、アグリゲーターによる外部制御に対応した商用機器の普及が進む。国内でもニチコンら5社による家庭向けV2G・V2H実証のように、リアルタイムでの充放電制御と市場連動型料金プランを組み合わせた電力系統安定化の取り組みが本格化している。

給電方式の違いと実務上の設計留意点

V2H充放電設備を導入・設計する際は、非常時の給電範囲に応じた配線方式の選定と電力会社への申請手続きを適切に行う必要がある。給電方式には主に以下の2種類が存在する。

• 特定負荷型: 停電時にあらかじめ選定した特定の電気回路（100Vの冷蔵庫や通信機器、特定の照明など）にのみ電力を供給する方式。配線工事や機器導入のコストを比較的低く抑えられる。
• 全負荷型: 停電時にも分電盤全体へ給電し、家庭や施設内のすべてのコンセントや200V機器（IHクッキングヒーターや大型空調など）を使用可能にする方式。利便性や防災性は高いが、工事規模および初期投資が増加する。

系統連系申請と補助金活用のスケジュール

系統連系型V2Hは電気事業法上、自家用発電設備と同等の扱いを受けるため、一般送配電事業者との事前協議および系統連系申請が必須となる。申請から連系承諾・工事完了までに数週間から数カ月を要する場合があるため、事業計画上のクリティカルパスとして把握しておく必要がある。

政府はGX基本方針等に基づき、2035年までに乗用車新車販売における電動車100％の実現を掲げており、普及を後押しするため経済産業省のクリーンエネルギー自動車補助金（CEV補助金・充電インフラ補助枠）や各自治体による上乗せ助成金が運用されている。ただし、多くの公的助成では「交付決定前の発注・着工不可」や「予算上限による公募の早期終了」といった厳格な条件が設定されているため、現地調査や見積もり、申請書類の事前準備を前倒しで進めることが求められる。

参考

• 経済産業省 ― クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てん設備等導入促進補助金
• 経済産業省 資源エネルギー庁 ― 次世代技術情報（VPP・DR）
• 一般社団法人次世代自動車振興センター ― V2H充放電設備の導入補助金