異なるソリューション間でCO2データ連携　15社参加で技術実証

電子情報技術産業協会（JEITA／東京都千代田区）が事務局を務めるGreen×Digitalコンソーシアムは、2月15日、サプライチェーンCO2排出量可視化に向けた取り組みの第一弾として、異なるソリューション間でのCO2排出量データ連携の技術的な実証実験に成功したことを発表した。

今回はデータ連携に向けた技術実証「フェーズ1」として実施。ソリューション提供企業15社が参加し2022年9月から2023年1月にかけて実施した。グローバルでのデータ連携を見据えて先行する国際的な枠組みであるWBCSD Partnership for Carbon Transparency（PACT）のPathfinder Networkで提示されているデータフォーマットとAPI（接続方式）を使用し、製品の仮想サプライチェーン上で複数ソリューション間のデータ連携を検証した。

「フェーズ1」の成果として、サプライチェーンの各企業が異なるソリューションを活用した場合でも、共通的な仕様のもとでデータ連携できることを技術的に確認した。ユーザー企業はソリューション導入時の選択肢が増え、ソリューションを提供する企業も他社との個別調整が不要となり、開発の効率化が期待されるという。