脱炭素化に向け、再エネ電力の需給量が今後急増する。不安定な再エネ電力を最新の電力貯蔵システムが、産業、運輸、住宅や商用ビルなどの再エネ電力需要拡大を支え、安定電源を実現する。わが国の重要課題であったエネルギー自給率を上げ、石油依存のエネルギー事情の軽減も実現していく。
石炭火力撤廃で再エネ40%は必至
2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする地球温暖化対策が進んでいる。脱炭素化を表明したわが国ではあるが、エネルギーミックス政策の現状は、18年度で再エネ17%と、比率は徐々に伸びているものの目標までは程遠い。
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