（前編はこちら）
電力中央研究所（電中研）による2030年における太陽光発電導入推計は表３のとおりである。電中研は足元の導入・認定状況を踏まえた「成り行き（電中研自身はinertia：慣性という言葉を用いている）」を推計しており、目標としての数値ではない。
地上置きの容量73GWは自然エネ財団の現状政策ケース66GWと転換促進ケース83GWの中間的な値であるが、設備利用率を17％と推計することにより（自然エネ財団では14～15％）、発電電力量は自然エネ財団の転換促進ケース（1,023億kWh）を上回る数値となっている。
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ライター、ジャーナリスト。専門は、電力・ガス、エネルギー・
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