【無料配布】環境ビジネス特別号『カーボンニュートラルの現在地』

エネルギー業界最大級の展示会「スマートエネルギーWeek」が、3月16日（水）から18日（金）の3日間、東京ビッグサイトで開催された。約40,000人が来場した本展示会で、環境ビジネス編集部は特別号「カーボンニュートラルの現在地 ～2050年に向けて今知るべきこと・やるべきこと～」を発行し、会場内で配布した。今回は環境ビジネスオンライン限定で、展示会注目企業の紹介とともに、展示会場で配布した特別号を無料配布する。

※環境ビジネス特別号は文末よりダウンロードできます

日阪製作所

CO₂回収プラントのエネルギー効率を最大限高めるプレート式熱交換器「SX-80シリーズ」

プレート式熱交換器のパイオニアとして、製造現場で多くの導入実績を積んできた同社。同製品のメーカーとして地位を築いた現在も技術を磨き続け、今回の展示会でも従来の製品を進化させたプレート式熱交換器「SX-80シリーズ」を紹介していた。

こちらの熱交換器では化学吸収法による製造現場のCO₂回収プラントの大幅な省エネルギー化に貢献。ロングライフのガスケットを使用、アミン系溶液への高い耐性を併用させるなど、従来のものより高性能なものを開発し、熱回収の高効率化と長寿命を実現。

同社はアフターサポートにも注力しており、技術者で対応する「まごころ推進室」の部署も専用で設置。今後も顧客に寄り添いながら製造現場の脱炭素化に貢献していく。

アスエネ

CO₂排出量見える化・削減クラウドサービス「アスゼロ」で、企業や自治体のスコープ3脱炭素化まで対応

三井物産で海外の再生可能エネルギーの投資事業などを手掛けた代表取締役CEO 西和田氏が立ち上げたアスエネは今注目のベンチャー企業として名を馳せる。

展示会では西和田氏のセミナー登壇の他、ブースでCO₂排出量見える化・削減クラウドサービス「アスゼロ」を紹介していた。クラウドサービスとSXコンサルをセットで脱炭素のワンストップソリューションを提供、サブスクリプション型で導入しやすいリーズナブルな料金体系を設定し、企業や自治体のスコープ3／サプライチェーン排出量の可視化まで対応する。

近々大型の資金調達をする予定とのことで、投資家からの期待も大きい。今注目のベンチャーというのは噂だけではなさそうだ。

ソーラーエッジテクノロジージャパン

MLPE技術を駆使したリパワリングで発電量を最大化

独自のパワーコンディショナソリューションにより、世界のマーケットリーダーとして事業を拡大させるソーラーエッジ。近い将来、およそ25GWのFIT制度を活用した太陽光発電所において、パワコンの保証期間が終了する。

そこで注目されているのがMLPE技術を搭載したパワコンに置換える「リパワリング」だ。従来モデルよりも高い変換効率とミスマッチ損失の低減により、FIT期間終了まで発電量が向上し、より高い収益を得ることができる。

同社副社長兼ジェネラルマネージャー(APAC,LATM,MEA）のダニエル・フーバー氏は「（1）FIT制度初期の発電所は買取価格が高い　（2）いくつかのパワーコンディショナメーカーが市場から撤退している　（3）木の影の影響を受けたり、複雑な地形が多いといった理由で、日本はリパワリングに適した市場です」と語る。同社は既に200ヶ所以上のリパワリング実績があり、今後もさらなる事業拡大を目指す。

アンドパッド

施工管理アプリ「ANDPAD」で現場の効率化から経営改善まで一元管理、ペーパーレス化へ導く

施工管理アプリとして急成長を遂げている「ANDPAD」。住宅分野にとどまらず、太陽光をはじめ様々な現場で活用が広がっている。目指しているのは、建設・建築業界全体でのDXだ。

ブースでは現場の効率化から経営改善まで一元管理を担う施工管理アプリ「ANDPAD」が紹介されていた。こちらは電話・メールなど、アナログで煩雑な現場コミュニケーションを円滑化し、生産性の向上へ導く。紙での共有が多い図面や写真も「ANDPAD」で一元管理、スマートフォン・PCなど、マルチデバイスでも利用可能だ。

2016年のサービスリリース以来、利用社数は13万社を超え、33万人以上の建設関係者が利用しているサービスは今後も拡大していくだろう。

丸八土建

太陽光発電所で近年発生している土砂災害の防止に貢献！「ポリソイル緑化工」

近年大雨災害が増え、傾斜地や山間部で開発される太陽光発電所で土砂災害に悩まされる問題が起きている。このような問題を保面工事を手掛ける丸八土建の浸食・土砂流出を防止する技術「ポリソイル緑化工」が解決していく。

同技術ではアクリル系樹脂とアルコールを混合した土壌コーディング剤「ボリソイルα」に肥料を水で混ぜ、ポンプの圧送による吹き付けで土壌の表面をコーティング。浸食・土砂流出を防止し、モジュール周りの温度低減や防草対策にもなる。

施工後2,3日で固まり、時間雨量数十ミリの豪雨でもほとんど流されずその保護効果を半年から1年持続できる。また、費用対効果の高い経済性を持った緑化工法で、BCP対策としても注目されていた。

e-dash

手間なく簡単に、CO₂排出量の可視化から削減までサポート 脱炭素への『ベストパートナー』「e-dash」

三井物産の事業会社として、3月より発足したe-dash。ブースでは、企業や自治体のCO₂排出量の可視化から削減まで総合的にサポートするサービスプラットフォーム「e-dash」を、これまで導入された企業の実例やデモ画面などを使用して、来場者の注目を集めていた。

これから脱炭素を目指す企業やESG推進の担当者が多く訪れており、ブースで行われたセミナーの参加者、実際のデモ画面を見た来場者からは、簡単でわかりやすいユーザビリティ、デザインが好評を博していた。

Sansanが提供するクラウド請求書受領サービス「Bill One」との連携で自動的にCO₂排出量を算出ができ、担当者の手間がかからない点も魅力の一つ。さらに、4月からは、クラウド上でScope3の算出・可視化も正式サービスとして提供開始した。

企業・自治体の脱炭素への取り組みに伴走する『ベストパートナー』として今後もサービスを展開していく。

▼関連：「e-dash」立ち上げからサービス提供までの歩み
https://www.kankyo-business.jp/column/031207.php

ＪＥＭＳ

資源循環のCO₂可視化に由来証明で社会的価値を生み出す

長年、廃棄物管理のITソリューションを手がけてきた同社が、2021年末に発表した資源循環のCO₂可視化サービスが来場者からの注目を集めていた。

ブースでは、静脈サプライチェーンの見える化を可能にするトレーサビリティシステム「Circular Navi」と、現在650社、90,000事業場で稼働中の廃棄物処理におけるCO₂可視化を行う「環境マネジメント業務支援サービス」を紹介。

同社のサービスは資源循環に関わる一連のCO₂排出量を可視化できることが強み。企業全体のCO₂排出量算出において、製品情報の管理やサプライチェーン全体の由来証明を行うことでカテゴリ5の詳細な可視化と新たな価値の創出を可能にする。

▼関連：静脈サプライチェーンの見える化を可能にするトレーサビリティシステム「Circuar Navi」
https://www.kankyo-business.jp/column/030731.php

関西電力

企業の脱炭素経営に「オンリーワン」のソリューションを

脱炭素経営の実現をトータルサポートするサービス『ゼロカーボンパッケージ』をリリースした関西電力。これまで培ってきたノウハウを活用してサービス展開するほか、様々な企業とアライアンスすることにより、あらゆる顧客ニーズに応えていくという。関西エリアに限らず、全国規模で展開していくとして、ブースは大変な賑わいを見せていた。

※展示会で配布した環境ビジネス特別号をオンライン限定で無料配布します。

※展示会で配布した環境ビジネス特別号をオンライン限定で無料配布します。