脱炭素社会や循環型社会への転換が叫ばれるなか、環境配慮型のグリーンビジネスに注目が集まる。
新たなビジネスモデルの創出やカーボンニュートラルへの対応に向け、高まるグリーン人材へのニーズ。各業界の求人・採用・転職動向を、転職エージェント『マスメディアン』執行役員の西尾将紀氏に聞く。
高まる採用意欲
菅義偉元首相は2020年10月、2050年にカーボンニュートラルを目指すことを宣言。2021年6月には、太陽光発電やバイオ燃料などのグリーンエネルギーを積極的に導入・拡大し環境を保護しながら産業構造の変革と経済成長を目指す政府の『グリーン成長戦略』が策定された。
菅元首相の「カーボンニュートラル前言」以降、日本産業全体でグリーンビジネスへの注目度は高まっている。
こうした動きに伴う環境関連の求人・採用動向について、西尾氏は、「コンサルティングや企画部門、技術系（設計・施行・管理）、営業関連で、グリーン人材の求人・採用が活発になっています」と話す。
たとえば、上場企業を中心に環境関連の情報開示項目や情報の精度に対する要求は年々厳しくなっており、専門のスキルを持ったコンサルタントやGHG排出量の算定技術を持つ人材の必要性が増しているという。
また、蓄電池や太陽光発電といったグリーンエネルギーへの転換、環境に配慮した素材（サステナブル素材）に関する事業などでも採用のニーズが高いそうだ。
