JPEA、2050年までに太陽光386GW導入の新目標　実現に必要なこととは？

太陽光発電協会（JPEA）は2020年、これまでの環境ビジョンを見直し新たな方針を打ち出した。30年に125GW、50年に386GWの再エネ導入を目指す。実現には政府の明確な目標と実現のための政策手段が不可欠であり、同協会は、需給一体型太陽光発電の普及拡大を呼びかける。

50年に386GWと大幅に見直し

JPEAは2023年11月7〜9日、「需給一体型太陽光発電の普及拡大を目指して」をというテーマに掲げ、第40回太陽光発電シンポジウムを開催。2020年に策定した「PVOUTLOOK 2050」を見直し新ビジョンを公開した。従来のビジョンは温室効果ガス80％削減を前提とし策定されたものだが、新ビジョンでは、カーボンニュートラルの実現を前提に太陽光発電導入量を推計した。

同協会の増川 武昭事務局長によれば、従来のビジョンは2022̃年・2030年を「FIT（FIP）からの自立」「電力市場への統合」に向けた8年と設定し、2030年の国内の太陽光発電導入量はACベースで100GW、2035年は130GW、2050年に300GWとしていた。20年末当時の導入量が61GWなので、50年に5倍に増やすという野心的なビジョンだった。

新ビジョンでは、導入量をさらに30年に125GW（パネル出力DCベース155GW）、35年に171GW（同215GW）、50年 に386GW（同509GW）と大幅に見直した。ちなみに22年末現在の導入量は約71GW（同約85GW）である。

算出した導入ポテンシャルは2380GW