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東芝・パナソニックなど 被災地の電力不足を太陽光発電で支援

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東芝グループは、東北地方太平洋沖地震の被災者の仮設・復興住宅向けに、太陽光発電システムと蓄電池、省エネ型家電機器をセットにして100世帯分を無償で提供すると発表した。具体的には、住宅用太陽光発電システムと蓄電池システムに、液晶テレビ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機、炊飯器、LED照明などの省エネ家電機器を組み合わせる。今後、さらなる省エネが喫緊の課題となる中、家庭での最適なエネルギー管理が可能なシステムとして提供する。

また、パナソニックは、東北地方太平洋沖地震の被災地・被災者への追加支援として、太陽光パネルと蓄電池を備えた「ライフイノベーションコンテナ」を贈ると発表した。「ライフイノベーションコンテナ」は、現地での通信機器などへの電力供給向けに、宮城県内の災害対策本部(南三陸町ベイサイドアリーナ内)に設置される予定。

また、再生可能エネルギーの普及活動を展開するNPO法人そらべあ基金は、被災地に電気を届けるために、企業などの協力を得て、「ソーラーパワートラック」を派遣している。ソーラーパワートラックは、20Wの太陽光発電パネルを250枚搭載し、5kWの発電ができる。また、最大で2340Ahの蓄電池容量をもつ。本トラックで避難所を巡回し、携帯の充電用などの電気を届けている。

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