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産総研 太陽光パネルごとの発電状況をモニタリングできる通信技術を開発

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産業技術総合研究所(産総研)は、太陽光発電パネルの不具合を検知して、電力ロスを削減する太陽光発電向けスマートグリッド(次世代送電網)技術を開発したと発表した。今回開発したのは、太陽光発電パネルからの直流電力線をそのまま通信線に利用する通信技術。本技術により、太陽光発電パネルごとの発電状況をモニタリングして、容易にパネルの不具合の検知やメンテナンスを行うことが可能となる。

また、今回、太陽光発電パネル毎に最大電力を取り出すために、分散型MPPT(最大電力点追従)に用いる高効率な電力変換回路方式も開発した。従来の太陽光発電システムでは、パワーコンディショナー内に1つのMPPTを置く集中型を用いているが、最も電流値が低いパネルの電流値にパネル全体が抑制されるというデメリットがあった。本方式により、発電パネル全体での日照条件などの影響を軽減することができる。さらに、本回路により直流―直流の電力変換で98%もの高効率を達成した。

産総研は、本通信技術を導入した試作機による原理実証に成功。試作した通信装置の子機は、小型なうえ安価に生産でき、量産時で200円以下まで抑えられる見込みだという。また、太陽光発電パネルからの直流電力線を利用するため、新たな配線工事は不要となる。さらに、パネルごとの発電状況の推移を親機の画面に表示できるので、これまでに比べてパネル不具合の検知が簡単にできる。今後、産総研では、更なる小型化と低コスト化、耐ノイズ性の強化を図り、実用化につなげたい考えだ。

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