ソーラーフロンティア、日本アジアグループと太陽光発電事業で提携

ソーラーフロンティアは、大規模太陽光（メガソーラー）発電所の開発を手がける日本アジアグループと、日本国内における太陽光発電事業で提携する。両社は、両社および協力関係にある建設事業者等との協業により、太陽光発電設備の開発、建設、販売、メンテナンスの一貫体制を構築する。

両社は、日本国内における太陽光発電事業の推進に向けて、協業の方向性について基本合意したと発表した。今回の基本合意によりソーラーフロンティアは、太陽光発電事業の設計コンサルティング、CIS薄膜太陽電池の供給、周辺機器および部材等の調達を日本アジアグループ向けに行う。日本アジアグループが開発を進めている合計100MW超（住宅用に換算して3万世帯以上に相当）の案件に携わる予定。なお、今回の合意は、全体のフレームワークに関わるもので、個別案件の詳細は今後、交渉していく。

両社は、2011年に、日本アジアグループ傘下の国際航業グループと、宮崎県のリニアモーターカー実験施設を利用した宮崎ソーラーウェイ「都農第2発電所」（出力１MW）の開発・運営で既に協働した実績がある。同発電所で採用されたソーラーフロンティア製CIS薄膜太陽電池は、計画を上回る発電量を実現している。

ソーラーフロンティアは、昭和シェル石油の子会社の太陽電池メーカーで、銅、インジウム、セレンを使用した独自のCIS薄膜太陽電池を生産・販売する。CIS薄膜太陽電池は経済効率が高いことなどを特徴とする。これまで新潟県の「新潟雪国型メガソーラー」や、宮崎県の自社太陽電池工場敷地内における大規模太陽光発電所など、国内外の複数の案件でCIS薄膜太陽電池の優れた発電性能を実証してきた。

日本アジアグループは、2012年4月1日に国際航業ホールディングスを完全子会社化。新体制において、低炭素なグリーン・コミュニティづくりを実現する、新たなビジネスモデルの創出を目指している。