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大林組、省エネ・低コストの人工光型植物工場で千葉大と提携

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大林組、省エネ・低コストの人工光型植物工場で千葉大と提携

大林組は、千葉大学と共同研究契約を結び、従来の人工光型植物工場に比べ、消費エネルギー、初期コストともに30%の削減をめざした植物工場の開発を開始すると発表した。同社では、今回の共同開発の成果を活かして、その後の事業化へとつなげる計画だ。

事業の展開では、食品加工メーカーと連携し、植物工場と加工工場を一体化し、付加価値のある農産加工品として販売する手法での可能性を検討し、販路も含めた6次産業化をめざす。また、植物工場をシステムパッケージ化して販売することで、年間15億円程度の市場を見込む。

共同研究の名称は「人工光型植物工場による作物製造施設の技術開発」。期間は2012年9月から2014年3月まで。研究内容は、1.省エネルギー化:断熱性・密閉性の向上、照明効率の向上、空調方式の最適化、2.初期コスト削減:システム建築の採用、レイアウトの改善、3.省資源化:水の循環再利用、CO2・施肥の利用効率の改善。

両者は既に、栽培実験施設を同大学内に建設し、栽培に着手した。種苗業者の協力と生育環境条件の工夫により、栄養価値の高い作物が栽培され、実験・研究データの収集などが始まっている。

千葉大学大学院園芸学研究科は、養液栽培や環境制御の分野でも研究が進んでおり、特に、人工光型植物工場に関しては豊富な技術と知見を有する。

一方、大林組は、省エネルギー技術、生産施設の設計施工について豊富な実績を持つ。建設実績では、1970年を皮切りに、当時では先駆的な植物工場である、温度・湿度・明るさなど環境条件を任意に調節できる植物生育実験観察装置「ファイトトロン」や自動化温室がある。事業化も視野に入れて取り組むのは今回が初めて。

人工光型植物工場は、食の安全性や安定供給という面から注目されている。しかし、人工光型植物工場は、栽培のための装置が高額で、栽培に要する消費エネルギーなども多くなるため、結果として栽培された作物が高価となり、採算性が取りにくい状況となっている。

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