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日本の「真夏日」、特に西日本で増えていく 環境省が気候変動を予測

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日本の「真夏日」、特に西日本で増えていく 環境省が気候変動を予測

棒グラフ:現在気候との差(青:RCP2.6、緑:RCP6.0、赤:RCP8.5)
エラーバー:年々変動の標準偏差(棒グラフがないもの:現在気候)

環境省は、地球温暖化に対する政府全体の取り組み「適応計画」策定(平成27年度夏頃に閣議決定の予定)に向けて、日本国内における気候変動影響評価のための気候変動予測を行い、その結果を公表した。

21世紀末の日本周辺における気候について補足的な予測計算を行い、現在の気候(1984年9月~2004年8月)と将来の気候(2080年9月~2100年8月)を比較したところ、「平均・最高・最低気温」はいずれも高くなり、全国の年平均気温は最大で平均4.4℃上昇する。「真夏日の年間日数」は最大平均52.6日増加し、「真冬日の年間日数」は最大平均15.4日減少する。大雨による降水量は最大平均40.5%増加するという結果が得られた。

今回の予測結果は、気候変動影響評価などに活用できるよう、文部科学省の地球環境情報統融合プログラムにおいて構築されている「データ統合・解析システム(DIAS)」内で保存、公開されている。

気候変動予測結果の概要は以下の通り。

なお、将来気候の予測においては、将来の温室効果ガス安定化レベルとそこに至るまでの経路のうち、代表的なものを選んで作成した「RCPシナリオ」の4シナリオ(RCP2.6/4.5/6.0/8.5)と、3種の異なる海面水温の将来変化の空間パターン、全球気候モデルにおける3種類の積雲対流スキームと合わせ、計19ケースの計算を行うことで、予測に含まれる不確実性の程度を評価できるようにした。

平均気温、最高気温、最低気温

3項目とも将来の温室効果ガス安定化レベルが高くなるほど上昇量が大きくなる。全国では、年平均気温は「RCP2.6」で平均1.1℃(0.9~1.2℃)、「RCP8.5」で平均4.4℃(3.9~4.7℃)の上昇。いずれも共通して、低緯度より高緯度、夏季より冬季の気温上昇が大きくなった。

真夏日の年間日数

将来の温室効果ガス安定化レベルが高くなるほど増加。全国では、「RCP2.6」で平均12.3日(10.8~14.3日)増加し、「RCP8.5」では平均52.6日(45.8~58.4日)増加する。特に、西日本の日本海側(地域平均:65.9日(54.9~72.1日)増加)、西日本の太平洋側(地域平均:68.6日(59.3~74.5日)増加)、沖縄・奄美(地域平均:86.7日(76.6~95.0日)増加)での増加幅が大きくなった。

真冬日の年間日数

将来の温室効果ガス安定化レベルが高くなるほど減少。全国では、「RCP2.6」で平均4.3日(4.0~4.6日)減少し、「RCP8.5」で平均 15.4日(13.5~16.6日)減少する。特に、北日本の日本海側(地域平均:38.9日(33.7~42.3日)減少)、北日本の太平洋側(地域平均:33.5日(29.5~36.0日)減少)での減少幅が大きくなった。

年降水量

シナリオによって増加する場合も減少する場合もあり、有意な変化は見られなかった。

大雨による降水量(上位5%の降水イベントによる日降水量)

すべてのシナリオ・ケースで増加。全国では、「RCP2.6」で平均 19.6%(17.1~23.0%)増加し、「RCP8.5」で平均 40.5%(33.2~53.4%)増加する。

無降水日(日降水量 1 ミリ未満)の年間日数

すべてのシナリオ・ケースで増加。全国では、「RCP2.6」で平均11.5日(8.1~13.9日)増加し、「RCP8.5」で平均22.3日(17.4~28.2日)増加する。

【参考】
環境省 - 日本国内における気候変動による影響の評価のための気候変動予測について

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