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衛星写真を使って森林の質を解析する技術 REDD+の効率化に期待

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三菱総合研究所と日本電気の2社は、地球環境センター(GEC)が公募した、平成26年度の二国間クレジット制度による実現可能性な調査委託業務に、衛生画像技術を活用したREDD+共同事業を提案し、採択されたことを発表した。

この共同事業は、環境省の委託を受けて、昨年度から引き続き行われるもの。

本調査では、バイオマスの推定評価のため、森林分類手法の新たな試みを行う。両社はインドネシア東カリマンタン州にある野生動物保護を目的とした森林において、現地調査に加え、高分解能の衛星画像を組み合わせて解析し、森林が一次林か二次林の分類を行う。

この衛星画像を用いた手法により、現地サンプリング調査の作業負荷低減や、昨年度調査において開発・検討された「温室効果ガス削減量の測定・報告・検証(MRV)方法論」の精度向上が期待される。

また今年度からは、森林に依存する地域社会や先住民のコミュニティの発展を支援し、エコツーリズムの開発・実施に関する検討を行い、違法伐採などを抑制する取り組みも併せて行われる。

同事業において、三菱総研はテクスチャ解析技術等を用いた衛星画像解析、プロジェクト全体の取り纏め、MRV方法論の運用支援、エコツーリズムに関する動向調査などを行う。

NECは、現地調査の統括や、ハイパースペクトルセンサの利活用を視野に入れた衛星リモートセンシングデータの処理・解析、タブレット端末「LifeTouchB」を活用し、調査現場におけるデータの収集システムの整備、プロジェクトの運営方針策定、現地カウンターパートナーであるBOS財団との調整などを行う。

REDD+とは、途上国の森林減少・劣化を抑制することや森林保全によって、温室効果ガス排出量を減少させ、持続可能な森林経営および森林炭素蓄積の増加を目指す取り組み。

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