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データセンターの電力消費量 クラウド化が進み、徐々に省エネ化する予測

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データセンターの電力消費量 クラウド化が進み、徐々に省エネ化する予測

IT専門調査会社のIDC Japan(東京都)は、国内データセンター(DC)の電力消費について、2013~2018年の5年間で国内DCの年間消費電力量は減少するが、事業者DCの消費電力量は増加するという予測を発表した。

2013年の国内DCにおける年間消費電力量は122億5千万kWh。これは2013年に国内大手電力会社10社が販売した年間総電力量の約1.4%に相当する。2018年の年間消費電力量の予測値は117億kWhで、2013年から年間平均変化率マイナス0.9%で減少すると予測している。その要因は、DC内に設置されるサーバー台数が減少することと、サーバー自体の省電力性能が向上することによるものとした。

ただし、クラウドサービスやシステムアウトソーシングの拠点となる「事業者DC」と、金融機関や製造業、官公庁などが自社で運用する「企業内DC」に分けて見ると、事業者DCの年間消費電力量は2013~2018年にかけて増加する見込みだが、企業内DCは減少傾向と見ている。その理由は、クラウドサービスとアウトソーシングの利用が拡大しており、企業のサーバーが自社のサーバールーム(企業内DC)から事業者DCへ移設される傾向が強まっているためとした。

国内では電気料金は概ね値上がり傾向にあるため、消費電力量の減少率(年平均0.9%)を考慮しても、DCで消費する電力のコストは増加する可能性が高いと見ている。同社のリサーチマネージャーは「IT機器の省電力性能の向上以外に、DC内のレイアウトや運用方法を工夫することによって、さらなる省電力は可能。今後はDCの省電力コンサルティングや運用管理手法の革新が重要になる」と分析している。

今回の発表は、IDCが発行したレポート「2014年国内データセンターにおける電力消費動向調査」によるもの。同レポートでは、国内DCで消費される年間消費電力量の2013年実績値と2018年予測値を掲載し、その設備別構成比(IT機器、空調設備、その他の設備の消費電力量構成比)を分析。また、床面積当たり年間消費電力量やサーバーラック当たりの年間消費電力量の分析も掲載している。

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