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熊本地震、壊れた太陽光発電を素手で触らないで JPEAが注意、対処法を紹介

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一般社団法人太陽光発電協会(JPEA)は、熊本地方を中心とする大地震の発生を受けて、震災で破壊された太陽電池パネルの取り扱い上の注意点をまとめ公開した。

熊本県は、資源エネルギー庁から本文書の周知依頼を受けて、太陽光発電設備が震災の被害を受けた場合の対処について、以下3点のポイントをあげて注意を喚起している。

  1. 壊れていても、太陽の光が当たっているときは発電している可能性がある。
  2. 感電の恐れがあるので、触れないこと。
  3. まずは、販売施工事業者と相談すること。

被災した太陽光発電設備の取り扱い手順

JPEAは、太陽電池パネルが震災で破壊された家屋に残っている場合、あるいは、破壊されて屋根から外れて、がれきとなって堆積している場合の対処の手順について以下のように紹介している。

1.破壊時の注意事項

  1. 破壊されていても、感電の恐れがあるので触れないこと。
  2. 被害への対処の実施にあたっては、販売施工事業者に連絡し、対策をとること。

2.被害への対処における注意事項

  1. 素手でさわらない。
  2. 救助および復旧作業等で壊れた太陽電池パネルに触れる場合は、乾いた軍手やゴム手袋など絶縁性のある手袋をする。
  3. 複数の太陽電池パネルがケーブルでつながっている場合は、ケーブルのコネクターを抜くか、切断する。可能であれば、太陽電池パネルに光が当たらないようにブルーシートや段ボール等などで覆いをするか、裏返しにする。
  4. また、可能であれば、ケーブルの切断面の中の銅線がむき出しにならないようにビニールテープなどを巻く。
  5. 太陽電池パネルを廃棄場に運ぶ際には、念のため、ガラスを金づちなどで細かく破砕する。なお、太陽電池パネルの構成部材は、以下のとおり。
  6. 半強化ガラス(厚み約 3mm)、セル(シリコンの板、10~15cm 角、厚み 0.2~0.4mm、銀電極、半田、銅箔など)、透明樹脂、白樹脂シート、金属枠(主にアルミ)、配線材、樹脂箱など。
  7. 夜間や日没後の日射等のない時も、太陽電池パネルはほとんど発電していないが、作業内容としては、日射のある時の作業と同様にする。

横ずれ型の大型地震に対しての耐震性も必要

特定非営利活動法人太陽光発電所ネットワーク(東京都文京区)も15日、「熊本地震」に伴い、太陽光発電設備へ注意をするよう呼びかけている。

緊急を要するものとして、被災した太陽光発電による漏電や火災への対応をあげる。前述のとおり、太陽光パネルは太陽の光が少しでも当たれば発電し、被災で断線したケーブルの先端には数百ボルトの電気が流れており、直接触ると感電する。

太陽光パネルが雨にさらされると感電の範囲はさらに拡大する可能性があり、雨の後日射を浴びると、感電だけでなく火災の危険性も出てくると指摘する。野立ても住宅用も、その危険性は変わりないが、住宅用の太陽光発電の場合、被災場所が人の生活圏である分、さらなる注意を求めている。

太陽光発電は2012年に導入された固定価格買取制度(FIT制度)により急激に普及し、特に九州は日射条件がいいこともあり、その普及状況は全国平均の20%近くを上回っている。そしてメガソーラーや10kW以上の中規模の太陽光発電は、山林地帯にまで設置が進んでおり、その大半が設置されてまだ1、2年という状況である。東日本大震災以降、一気に普及が進んだ太陽光発電が、これほどの大きな地震を経験するのは初めてである。

同法人は、大きな地震に耐えるものとして、太陽光発電の設計・施工が行われているはずだが、横ずれ型の震度7の地震に対しての耐震性については、今後のためにも検証する必要があると指摘する。

そこで、太陽光発電の安全確保についての検証のため、太陽光発電の被災状況のわかる写真を、その時の状況説明と併せて、太陽光発電所ネットワークまで送るよう協力を求めている。なお、撮影の際には、建物の倒壊や地盤の崩壊、感電に十分注意しつつ、危険な場所には近づかないよう注意が必要だ。

【参考】
JPEA - 震災で破壊された太陽電池パネルの取り扱い上の注意
太陽光発電所ネットワーク - の「熊本地震」に関する太陽光発電設備への注意喚起とお願い
熊本県 - 太陽光発電設備が震災の被害を受けた場合の対処

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