京都大学と広島大学の研究グループは3月10日、将来の電気自動車（EV）の完全普及によるCO2排出量削減効果を解明したと発表した。自動車の電化だけではパリ協定の 2℃目標には程遠く、目標達成のためには家庭・産業・交通のエネルギー需要側全体と、発電を含むエネルギー供給が総動員で脱化石燃料化する必要があるという研究結果を示した。
2015年のパリ協定では、国際社会は全球平均気温の上昇を2℃以下に抑え、温室効果ガスの排出を今世紀後半に実質ゼロまで下げるという気候安定化目標を掲げている。これに対し、現在急速に普及が進むEVがどのように貢献できるのかという問題はこれまで明らかになっていなかった。
