（出所：京都大学）
京都大学と広島大学の研究グループは3月10日、将来の電気自動車（EV）の完全普及によるCO2排出量削減効果を解明したと発表した。自動車の電化だけではパリ協定の 2℃目標には程遠く、目標達成のためには家庭・産業・交通のエネルギー需要側全体と、発電を含むエネルギー供給が総動員で脱化石燃料化する必要があるという研究結果を示した。
2015年のパリ協定では、国際社会は全球平均気温の上昇を2℃以下に抑え、温室効果ガスの排出を今世紀後半に実質ゼロまで下げるという気候安定化目標を掲げている。これに対し、現在急速に普及が進むEVがどのように貢献できるのかという問題はこれまで明らかになっていなかった。
全文は無料会員にログインしてお読みいただけます。
残り 69 ％
関連記事
関連セミナー・イベント情報
10/7（木）15:00～17：00
本セミナーでは、需給調整力市場のポイントや動向を押さえ、先行する海外の事例を交えながら『政策・制度』『市場』『実務』の視点から解説します。
10/14（木） ～ 10/21（木）
本講座では、脱炭素のメガトレンドを掴みや基礎的な知識や考え方をインプットすることで、ビジネスにとって重要課題であることを認識し、業務や仕事に脱炭素を取り入れる初めの一歩になることを目的としています。
10/19（火）15:00～17:00
本セミナーでは、業務提携（アライアンス）がなぜ必要なのか から よりよい提携を進めるためのステップを基礎から体系的に一気に解説します。
関連カテゴリ
プレスリリースを受け付けております
環境ビジネスオンラインでは、皆様からの環境に関する情報をお待ちしています。
新製品・新サービス、研究内容、法令情報、イベント・セミナー、海外の環境ビジネス情報など、お気軽にお寄せ下さい。お送り頂いた内容を、編集部にて拝見いたします。
こちらから、必要事項をご記入ください
会社案内 ｜ 利用規約 ｜ プライバシーポリシー ｜ 特定商取引法に基づく表示
