省エネ関連の補助金（山形県 南陽市）

山形県 南陽市の補助金の詳細は、以下の通りです。実施は各市区町村、各都道府県、各省庁、各団体の場合など様々です。詳細は問い合わせ先へご確認ください。

山形県で利用できる補助金

令和3年度山形県再生可能エネルギー等設備導入事業費補助金

情報確認日：2022年06月22日

対象要件 家庭・事業所に再生可能エネルギー等設備を導入する場合が対象。

対象設備：
・蓄電池設備（住宅・事業所）
・木質バイオマス燃焼機器（住宅・事業所・農業用施設）
・太陽熱利用装置（住宅）
・地中熱利用装置（住宅）
・V2H設備（住宅）
※詳細はHP参照
受けられる補助金
蓄電池設備（太陽光発電設備を同時導入）：6万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限30万円）
蓄電池設備（太陽光発電設備が既設）：6万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限10万円）
木質バイオマス燃焼機器（ストーブ）：1/2（上限10万円）
木質バイオマス燃焼機器（ボイラー）：1/2（上限50万円）
太陽熱利用装置：1/10（上限5万円）
地中熱利用装置（空調装置）：1/3（上限50万円）
地中熱利用装置（融雪装置）：1/3（上限30万円）
V2H設備：1/3（上限25万円）
申請期間 2022年02月28日まで
蓄電池設備（太陽光発電設備を同時導入）は事後申請、その他は事前申請
※詳細はHP参照
問い合わせ先 特定非営利活動法人環境ネットやまがた
電話番号：023-679-3377
情報の修正連絡

令和4年度やまがた未来くるエネルギー補助金

情報確認日：2023年04月13日

対象要件 使用する住宅又は事業所のために設置する目的で、山形県内に住所を有し、若しくは有する予定の個人（個人事業主を含む。）又は山形県内に事業所を置く法人が対象。

対象設備：蓄電池設備（太陽光発電設備を同時導入）、木質バイオマス燃焼機器、太陽熱利用装置、地中熱利用装置、V2H設備
受けられる補助金
蓄電池設備（太陽光発電設備を同時導入）：5万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限25万円）
蓄電池設備（太陽光発電設備が既設）：5万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限10万円）
木質バイオマス燃焼機器（ストーブ）：1/2（上限10万円）
木質バイオマス燃焼機器（ボイラー）：1/2（上限50万円）
太陽熱利用装置：1/10（上限5万円）
地中熱利用装置（空調装置）：1/3（上限50万円）
地中熱利用装置（融雪装置）：1/3（上限30万円）
V2H設備：1/3（上限25万円）
申請期間 2023年02月28日まで
問い合わせ先 特定非営利活動法人環境ネットやまがた
電話番号：023-679-3377
情報の修正連絡

令和4年度やまがた健康住宅・再エネ設備パッケージ補助金

情報確認日：2023年01月16日

対象要件 山形県では、2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを達成するための取り組みの一つとして、山形県独自基準の高断熱・高気密住宅「やまがた健康住宅」と併せて太陽光発電設備及び蓄電池設備等を設置し、年間の一次エネルギー使用量の収支をゼロとする住宅を新築する際に補助金を交付する。
補助対象機器：太陽光発電システム、蓄電池、エネルギーマネジメントシステム、その他省エネ
受けられる補助金
1＋3＋4→最大148.6万円
2＋3＋4＋5→最大200.2万円

1.やまがた健康住宅＋『ZEH』（またはNearlyZEH） 補助金額：55万円
2.やまがた健康住宅＋ZEH+（またはNearlyZEH+） 補助金額：100万円
3.太陽光発電設備 補助金額：7万円/kW　【上限】63万円（9kW）
4.蓄電池設備 補助金額：設置費用の1/3　【上限】5.1万円/kWhかつ6kWh
5.HEMS（エネルギー計測装置） 補助金額：設置費用の2/3【上限】6.6万円
申請期間 2022年07月29日〜
問い合わせ先 山形県県土整備部建築住宅課住まいづくり支援担当
電話番号：023-630-2649
情報の修正連絡

令和5年度やまがた省エネ健康住宅・再エネ設備パッケージ補助金

情報確認日：2024年02月16日

対象要件 山形県では、2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを達成するための取り組みの一つとして、山形県独自基準の高断熱・高気密住宅「やまがた健康住宅」と併せて太陽光発電設備及び蓄電池設備等を設置し、年間の一次エネルギー使用量の収支をゼロとする住宅を新築する際に補助金を交付する。
補助対象機器：太陽光発電システム、蓄電池、エネルギーマネジメントシステム、その他省エネ
受けられる補助金
1＋3＋4→最大148.6万円
2＋3＋4＋5→最大200.2万円

1.やまがた健康住宅＋『ZEH』（またはNearlyZEH） 補助金額：55万円
2.やまがた健康住宅＋ZEH+（またはNearlyZEH+） 補助金額：100万円
3.太陽光発電設備 補助金額：7万円/kW　【上限】63万円（9kW）
4.蓄電池設備 補助金額：設置費用の1/3　【上限】30.6万円かつ5.1万円/kWh
5.HEMS（エネルギー計測装置） 補助金額：設置費用の2/3【上限】6.6万円
申請期間 2023年04月05日〜2023年12月28日まで
問い合わせ先 山形県県土整備部建築住宅課住まいづくり支援担当
電話番号：023-630-2649
情報の修正連絡

令和5年度やまがた未来くるエネルギー補助金

情報確認日：2024年01月15日

対象要件 使用する住宅又は事業所のために設置する目的で、山形県内に住所を有し、若しくは有する予定の個人（個人事業主を含む。）又は山形県内に事業所を置く法人が対象。
対象設備：蓄電池設備（太陽光発電設備を同時導入）、木質バイオマス燃焼機器、太陽熱利用装置、地中熱利用装置
受けられる補助金
蓄電池設備【非FIT型】（太陽光発電設備を同時導入）：7万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限35万円）
蓄電池設備【FIT型】（太陽光発電設備を同時導入）：5万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限25万円）
蓄電池設備【レジリエンス型】（太陽光発電設備が既設）：5万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限10万円）
木質バイオマス燃焼機器（ストーブ）：1/2（上限10万円）
木質バイオマス燃焼機器（ボイラー）：1/2（上限50万円）
太陽熱利用装置：1/10（上限5万円）
地中熱利用装置（空調装置）：1/3（上限50万円）
地中熱利用装置（融雪装置）：1/3（上限30万円）
申請期間 2024年02月29日まで
問い合わせ先 特定非営利活動法人環境ネットやまがた
電話番号：023-679-3377
情報の修正連絡

令和5年度山形県再生可能エネルギー(風力発電)事業可能性調査事業費補助金

情報確認日：2024年03月15日

対象要件 ・補助対象者
再生可能エネルギー発電事業の県内展開を促進するため、県内で風力発電事業(おおむね設備容量2,000kW以上のものに限る)に先立ち風況調査を実施する事業者(県内に本支店等(子会社を含む)を有する企業)
・対象事業
○対象事業
(1) 風況データの収集期間が 12 か月間以上であり、当該年度内に観測を開始するもの
であること。
(2) 風況観測の実施方法は、風況ポール及び風向風速計等の風況観測装置（鉛直ライダ
ー等リモートセンシング機器を含む）を用い、適切な観測結果が得られるものである
こと。
(3) 風況調査の実施に当たり、市町村と連携を図っていること。
受けられる補助金 上限額は3,000,000円

○補助率
２分の１（但し、補助金の上限は 300 万円とする）
申請期間 2023年12月28日まで
本補助金は、申請及び交付決定の状況により、募集を締め切ることがありますので、本補助金の申請に当たっては、事前にご相談くださるようお願いします。
問い合わせ先 山形県環境エネルギー部エネルギー政策推進課地域エネ振興担当
電話番号：023-630-3068
情報の修正連絡

やまがた未来くるエネルギー補助金（令和6年度）

情報確認日：2025年07月04日

対象要件 家庭・事業所における再生可能エネルギー等設備の導入を促進し、温室効果ガス排出量の削減を図るため、再生可能エネルギー等設備の導入に対し、その経費の一部を補助。
受けられる補助金
蓄電池設備【非FIT型】（太陽光発電設備を同時導入）：7万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限35万円）
蓄電池設備【FIT型】（太陽光発電設備を同時導入）：3万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限15万円）
木質バイオマス燃焼機器（ストーブ）：1/2（上限10万円）
木質バイオマス燃焼機器（「やまがた省エネ健康住宅新築支援事業費補助金」又は「やまがた健康住宅・再エネパッケージ補助金」と同時申請）：2/3（上限20万円）
地中熱利用装置（空調装置）：1/3（上限50万円）
地中熱利用装置（融雪装置）：1/3（上限30万円）
申請期間 2024年08月01日〜2024年11月29日まで
問い合わせ先 特定非営利活動法人環境ネットやまがた
電話番号：　023-679-3377
情報の修正連絡

令和6年度やまがた省エネ健康住宅・再エネ設備パッケージ補助金

情報確認日：2025年01月21日

対象要件 山形県では、2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを達成するための取り組みの一つとして、山形県独自基準の高断熱・高気密住宅「やまがた健康住宅」と併せて太陽光発電設備及び蓄電池設備等を設置し、年間の一次エネルギー使用量の収支をゼロとする住宅を新築する際に補助金を交付。

・補助対象者
自ら居住するための住宅を新築する方
・募集予定戸数
40戸
※詳細はHP参照
受けられる補助金
1＋3＋4→最大148.6万円
2＋3＋4＋5→最大200.2万円

1.やまがた省エネ健康住宅＋『ZEH』（またはNearlyZEH） 55万円
2.やまがた省エネ健康住宅＋ZEH+（またはNearlyZEH+） 100万円
3.太陽光発電設備 7万円/kW上限63万円かつ9kW
4.蓄電池設備 設置費用の3分の1上限30.6万円かつ5.1万円/kWh
5.HEMS（エネルギー計測装置） 設置費用の3分の2

上限6.6万円
申請期間 2024年04月03日〜2024年12月27日まで
※予算の範囲内で募集
問い合わせ先 県土整備部建築住宅課住宅対策担当
電話番号：023-630-2154
情報の修正連絡

令和7年度やまがた未来くるエネルギー補助金（山形県再生可能エネルギー等設備導入促進事業）

情報確認日：2025年04月02日

対象要件 家庭・事業所における再生可能エネルギー等設備の導入を促進し、温室効果ガス排出量の削減を図るため、再生可能エネルギー等設備の導入に対し、その経費の一部を補助。

※詳細はHP参照
受けられる補助金
蓄電池設備【非FIT型】（10kW未満の太陽光発電設備を同時導入）：7万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限40万円）
蓄電池設備【FIT型】（10kW未満の太陽光発電設備を同時導入）：2万円/kWh又は1/3いずれか低い額（上限10万円）
蓄電池設備【卒FIT型】（太陽光発電設備が既設であること・パワコンを更新すること）：3万円/kWh又は6分の1いずれか低い額（上限20万円）
木質バイオマス燃焼機器（やまがた省エネ健康住宅認定証取得の場合、補助対象経費20万円超【薪又はチップを燃料とするストーブ】・承認機構の承認を受けている又は同等の水準）：1/2（上限24万円）
木質バイオマス燃焼機器（上記以外）：1/3（上限16万円）
地中熱利用装置（空調装置）：1/3（上限85万円）
地中熱利用装置（融雪装置）：1/3（上限42万円）
申請期間 2025年03月14日〜2025年11月28日まで
※先着順で受付のため、予算額に到達次第募集を締切らせていただきます。
問い合わせ先 特定非営利活動法人環境ネットやまがた（県からの委託先事業者）
電話番号：023-679-3377
情報の修正連絡

注目の求人情報

南陽市で利用できる補助金

令和３年度　南陽市ＬＥＤ防犯灯整備補助金

情報確認日：2022年06月22日

対象要件 町内会等（区・地区・町内会又はその連合組織等）が行う次の工事（電力契約が20W以下のもの）が対象。
①既存の従来型防犯灯をLED防犯灯に更新する場合
②LED防犯灯を新設する場合

次のいずれかに該当する照明設備は対象外
①商店街振興を目的とするもの
②公共用地、寺社の境内、建物の出入り口等の照明を目的とするもの
③広告物、看板、駐車場、案内板等の照明を目的とするもの
④他の制度により補助金等の交付を受けるもの
受けられる補助金 LED防犯灯1灯につき、その設置経費の2/3以内。上限は新設2.3万円、更新1.6万円。
申請期間 2021年06月30日まで
問い合わせ先 市民課生活係
電話番号：0238-40-3211
情報の修正連絡

令和4年度　南陽市ＬＥＤ防犯灯整備補助金

情報確認日：2023年02月20日

対象要件 町内会等(区・地区・町内会又はその連合組織等)が①既存の従来型防犯灯をLED防犯灯に更新する場合、②LED防犯灯を新設する場合が対象。
※ただし、次のいずれかに該当する照明設備については、補助対象外。
(1)商店街振興を目的とするもの
(2)公共用地、寺社の境内、建物の出入口等の照明を目的とするもの
(3)広告物、看板、駐車場、案内板等の照明を目的とするもの
(4)他の制度により補助金等の交付を受けるもの
受けられる補助金 補助金の額は、LED防犯灯1灯につき、その設置経費の2/3以内。
限度額は新設は2.3万円、更新は1.6万円。
※100円未満の端数があるときは、これを切り捨てた額
※対象とする費用は照明器具の設置費用及び諸経費とし、専用柱の設置に係る費用は除く。
申請期間 2022年06月30日まで
防犯灯の故障や破損等により緊急に更新する必要がある場合は、受付期間以外でも問合せ可。
問い合わせ先 市民課
電話番号：0238-40-3211
情報の修正連絡

令和６年度南陽市住宅リフォーム支援事業

情報確認日：2025年05月15日

対象要件 ・対象者
市内に自らが所有し、居住する住宅の工事であること。
・補助対象要件工事
① 減災対策※１ ② 寒さ対策・断熱化 ③ バリアフリー化 ④ 克雪化 ⑤ 県産木材使用
※詳細はHP参照
受けられる補助金 減災対策工事(1) 工事費※2の4/5又は上限30万円のうち、いずれか少ない額
そ の 他リフォーム等 工 事(2)～(5)　
　移住世帯・ 新婚世帯・子育て世帯　　工事費※2の1/3又は上限30万円のうち、いずれか少ない額
　一般世帯　　　　　　　　　　　　　　工事費※2の1/5又は上限24万円のうち、いずれか少ない額
申請期間 令和6年度
問い合わせ先 建設課 建築住宅係
電話番号：0238-40-3211
情報の修正連絡

令和６年度　南陽市ＬＥＤ防犯灯整備補助金

情報確認日：2025年05月15日

対象要件 南陽市では、児童生徒の通学路及び住民の生活道路について、夜間の地域住民の通行の安全確保と犯罪防止を図るとともに、地域における地球温暖化防止対策及び省エネルギー対策を推進するため、LED防犯灯を整備する地区・町内会等に対して補助金を交付します。
受けられる補助金 ■町内会等（区・地区・町内会又はその連合組織等）が行う次の工事
（１）LED防犯灯を新設する場合・・・・・・・・・・・・・・・・・上限23,000円補助
（２）既存の従来型防犯灯をLED防犯灯に更新する場合・・・・・・・上限16,000円補助
（３）点灯不良のLED防犯灯を新しいLED防犯灯に交換する場合・・・上限14,000円補助
申請期間 令和６年度
問い合わせ先 市民課
電話番号：0238-40-3211
情報の修正連絡

令和７年度南陽市住宅リフォーム支援事業

情報確認日：2025年05月15日

対象要件 ・対象者
市内に自らが所有し、居住する住宅の工事であること。
・補助対象要件工事
　(1) 寒さ対策・断熱化　(2) バリアフリー化　(3) 克雪化　(4) 県産木材使用
※詳細はHP参照
受けられる補助金 　移住世帯・ 新婚世帯・子育て世帯　　工事費の1/3又は上限30万円のうち、いずれか少ない額
　一般世帯　　　　　　　　　　　　　　工事費の1/5又は上限24万円のうち、いずれか少ない額
申請期間 2025年04月01日〜
問い合わせ先 建設課
電話番号：0238-40-3211
情報の修正連絡

令和7年度　南陽市ＬＥＤ防犯灯整備補助金

情報確認日：2025年05月15日

対象要件 ・補助対象者
LED防犯灯を整備する地区・町内会等に対して補助金を交付
・補助事業
LED防犯灯を新設する場合
既存の従来型防犯灯をLED防犯灯に更新する場合
点灯不良のLED防犯灯を新しいLED防犯灯に交換する場合
※詳細はHP参照
受けられる補助金 （１）LED防犯灯を新設する場合・・・・・・・・・・・・・・・・・上限23,000円補助
（２）既存の従来型防犯灯をLED防犯灯に更新する場合・・・・・・・上限16,000円補助
（３）点灯不良のLED防犯灯を新しいLED防犯灯に交換する場合・・・上限14,000円補助
申請期間 2025年04月01日〜
受付期限はありませんが予算の範囲内での申請受付となるためお早めに申請ください。
問い合わせ先 市民課
電話番号：0238-40-3211
情報の修正連絡

南陽市空き店舗等対策支援事業補助金について（令和7年度）

情報確認日：2025年05月15日

対象要件 ・補助対象者
補助対象者の同一世帯の方又は生計を一にする方若しくは３親等以内の親族でない方が所有する対象地区の空き店舗等を賃借又は購入し、当該空き店舗等において農業、林業又は漁業でない事業を３年以上継続し、店舗の営業を１日４時間以上かつ１週間に２日以上行う方。
受けられる補助金 ・空き店舗等改修費
補助対象経費の３分の１又は５０万円のいずれか低い額
ただし、赤湯駅前の商業地域において飲食業の営業を行う場合は、補助対象経費の２分の１又は１００万円のいずれか低い額
申請期間 2025年04月01日〜
問い合わせ先 商工観光課 商工労政係
電話番号：0238-40-8294
情報の修正連絡

その他の環境設備別：補助金・助成金情報

住宅用太陽光発電
事業所向け太陽光発電
省エネ
LED
エコカー
エコキュート
エネファーム
蓄電池
エネルギーマネジメントシステム関連

補助金検索サービス

  • 特定の地域の全ての補助金や、複数条件の組み合わせで環境設備関連の補助事業を検索できます。
検索はこちら

関連記事

直近1週間のアクセスランキング

記事一覧へ