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「真」の地方創生を実現する考え方~再生可能エネルギーの戦略と構想

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地方創生は、観光、6次産業化等多様な切り口で語られているものの、真のベンチマークはなかなか現れない。市町村単位での経常収支比率が高まり、既に危険水域を超えた自治体では、未だにローカルキャラクターやアンテナショップ等、およそギャンブルに近い取り組みで一攫千金を狙い、イノベーションに必須の「継続性」や地域の「DNA」に対峙することがない。これでは、いくら時間を費やしたところで、本来的な成功はおろか、マーケティング事象としての売上の山を築くことすら叶わない。

あえて否定から始めたのは、それだけ地方創生には時間がない、ということである。コンサルティング的に言うなら、本質的課題を見極め、それに基づいた戦略と優先順位、ひいては構想を定義づけることを早急に行わなければならず、それが石破地方創生大臣の発する「総合戦略」であるべきだと考える。

(※全文:1,393文字 画像:なし 参考リンク:なし)

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この記事の著者

岸波 宗洋(きしなみ・むねひろ)

事業構想大学院大学 教授 事業構想研究所 所長

青山学院大学経営学部助手、青山学院大学総合研究所研究員、青学コンサルティンググループ専務取締役、コモンズコンサルティングパートナーズ取締役社長等を歴任。スタンフォード大学との遠隔ビジネス教育における国際共同研究、ナショナルクライアントの戦略コンサルティング、業務提携等に携わる。月刊事業構想での、政治家などキーパーソンへの取材や記事執筆多数。

●事業構想大学院大学 事業構想研究所主催
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