3年連続SDGs国際ランキング 1位の国「スウェーデン」の秘密

6/22（火）10:30～12:00　（接続開始：10:15～）

コーポレートPPA　～契約上の留意点と国内法制度～

本講座では、そもそもコーポレートPPAとは何か、（最新の動向を踏まえて）どのような制度が使えるか、どのような契約形態があるのか、契約上どのような点を留意する必要があるか、など、コーポレートPPAの全体像と取り巻く法制度を把握し、契約を進めていく上の留意点・ポイントを掴むことを目的としています。

6/22（火） ～ 6/29（火）

3時間で解読するエネルギー基本計画 （期間限定オンデマンド配信）

本セミナーでは、エネルギー基本計画の考え方を把握し、全106ページからなる現在の第5次エネルギー基本計画の方針やポイントを学び直します。

6/23（水）、6/30（水）10時30分～12時30分

カーボンマネジメント 基礎講座～SCOPE1,2,3編～（全2回）

本講座では、実務者の方に向けて、CO2排出量・SCOPE算定に必要な知識を学び、算定の考え方、計算方法等の理解促進をします。SCOPE算定の実務の全体像を掴み、何をどのように実践していくか判断力や実務を進める上でのイメージを掴むことを目的としています。

6/23（水）15：00～17：00

カーボンマネジメント基礎講座　TCFD　準備編

本講座では、気候変動、カーボンニュートラルに関する動向、TCFDに関する概要、企業が開示するメリットや背景、実践する上でどのような準備が必要か、などTCFDの全体像を掴み、何をどのように進めていくか実践するためのアウトラインを掴むことを目的としています。

6/29（火） ～ 7/6（火）

脱炭素ビジネス基礎講座　『環境基本計画編』（期間限定オンデマンド配信）

本セミナーでは、環境基本計画の考え方を把握し、今までの環境政策の流れと全112ページからなる第5次環境基本計画の方針やポイントを抑え、今後の潮流、展望も含め解説します。

7/8（木） ～ 7/15（木）

太陽光営業向け　電気・エネルギー基礎講座（期間限定オンデマンド配信）

お客様に安心して説明・解説ができるよう、太陽光モジュールやパワーコンディショナーのカタログや仕様書に記載されている内容を的確に読み取れるようにするため『単位の意味合い』や『電気の仕組み』、自家消費のシステム基礎など、営業の実務上、最低限必要な知識を得る講座です。

7/13（火） ～ 7/20（火）

脱炭素ビジネス基礎講座　グリーン成長戦略編（期間限定　オンデマンド配信）

本講座では、ビジネス活用するために、「カーボンニュートラル政策」の必要性、国内外の動向、日本の「グリーン成長戦略」の狙いや内容を理解することを目的としてます。経済産業省が、関係省庁と連携し策定した『2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略』に沿ってに沿って解説します。

7/13（火）18:00～19:00

環境業界転職セミナー(求職者向け)[東京・無料]

本セミナーでは、他業界からの転職、業界未経験の転職、経営層や事業部長などのエグゼクティブとしての転職を成功させたい人のための、成功ポイント・事例の紹介や、現在の具体的な求人内容をご紹介するためのセミナーです。

7/13（火）13：30～15：00

太陽光発電パネルリサイクル　適正処理・事業化のポイント

本セミナーでは、太陽光発電パネルを適正処理・リサイクルするための考え方や実践企業の事例、また事業化するためのポイントをお話します。

7/14（水） ～ 7/21（水）

企業におけるサステナビリティ推進基礎講座　（期間限定　オンデマンド配信）

本講座では、そもそもなぜ企業にとってCSR/サステナビリティ活動が必要なのか？や社会変化のCSR/サステナビリティの活動に求められてくるものやキーワード、その推進を実践するためのPDCAサイクルの『基本』を解説します。

7/27（火）10:30～12:30　（接続開始：10:15～）

脱炭素ビジネス法律基礎講座　温対法/省エネ法編

本セミナーでは、そもそも温対法・省エネ法はどのような法律？どの事業所が対象となるのか？対象事業者が実施することは何があるのか？温対法と省エネ法の違いとは？最近の改正ポイントは？などのテーマを解説します。また、本セミナーでは、温対法及び省エネ法の歴史、背景を理解し、企業が事業運営をしていく際の取組や留意点、実務者の実施事項などの基本を法律の視点から解説します。

8/19（木）、8/26（木）10:30～12:30　（接続開始：10:15～）

脱炭素ビジネス基礎講座　企業における再エネ電力調達の戦略策定実務　全2回

再エネを含む電力調達の実務の全体像を掴み、正しい情報・知識を身につけることで、実務を進める上での判断・社内調整などの基礎力を高めることを目的としています。