省エネのフロンティアはどこにあるのか　推進に向けた視点・実践スキーム

工場や施設などに求められるさらなる省エネ。どのように捉え、どのように進めていけばよいのだろうか。経済産業省・省エネルギー小委員会の委員長などを歴任する住環境計画研究所 会長の中上 英俊氏が「省エネルギーの一層の推進に向けて」をテーマに、日本のエネルギー政策の動向や社会の変化を踏まえながら、省エネの推進の重要性や実践スキームについて解説する。

2030年目標に向けた進捗率は2割、対策強化が必須

中上氏はまず「2030年の最終エネルギー消費」（2005年3月）のグラフ（下図）を示した。2005年時点の「現状」が継続した場合の「レファレンスケース」と「省エネ進展ケース」の数値に加え、2016年までの実際の最終エネルギー消費量がプロットされている。