「SDGsに取り組んでいる」旨の主張をするときに注意すべき事柄とは─。
投資家やビジネスパートナーは「SDGsへの対応状況」というレンズを通して企業の現状や将来性を見ている。
SDGsをはじめとする新たな社会的価値が「経営マター」になったといわれて久しい。このことはすなわち、それ自体の正しさや有効性はさておき、それに対応しないことで「本当にやりたい事業ができなくなる」危険性や、それによって当該企業が調達先から外されるリスクを負うことになり、それが一般に認知されつつあることを意味している。
現代の企業組織は、不確実性や流動性が高まる社会のなかで、ある企業が現状や将来を見通し、必要な施策を柔軟に打ち出すことができるかという点、言い換えれば組織のレジリエンスを、「SDGsへの対応状況」というレンズを通して見られているのである。
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この記事の著者
東北大学 公共政策大学院修了後、英国ロンドン大学ゴールドスミス校への留学を経て、東北大学 大学院情報科学研究科修了。博士（学術）。専門職大学院の出身で、政策実務と学術理論の架橋に関する研究を積極的に遂行している。主な研究分野は、民放地方テレビ局、オーディエンス研究、放送政策など。
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