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日本の「2050年カーボンニュートラル」への道筋は?4団体が分析(前編)

2050年カーボンニュートラルの実現に向けた検討が基本政策分科会において進められている。第33回基本政策分科会において事務局からは、再エネ大量導入に向けた課題として、(1)出力変動への対応、(2)系統容量の確保、(3)系統の安定性維持、(4)電源ごとの自然条件や社会制約への対応、(5)国民負担の抑制、が示された。

再エネの最大限導入と同時に電化の促進がカーボンニュートラル実現の鍵となるが、それはどのように実現するのだろうか。第34回基本政策分科会では、以下の4つの研究機関・団体から2050年脱炭素に向けたシナリオが報告された。

  1. 国立環境研究所
  2. 自然エネルギー財団
  3. 日本エネルギー経済研究所
  4. 電力中央研究所

その調査結果は4団体間で大きな差がある。国内で再エネはどの程度導入可能であり、その課題は何であるか、各団体からの分析結果をピックアップしてみよう。図表の出所はすべて、各シナリオ報告団体である。

国立環境研究所によるシナリオ・試算

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