> コラム > ESG投資の加速でEVシフトは進むか 2050年、脱炭素社会の現場

ESG投資の加速でEVシフトは進むか 2050年、脱炭素社会の現場

日本は、2020年10月、「2050年カーボンニュートラル」を宣言した。それを機に一気に多くの産業が脱炭素に向き始めてきた。今回は気候変動に大きな影響を受ける自動車産業、特に電気自動車(EV)にスポットライトを当て、その実情をジャーナリストの桃田健史氏にレポートしてもらった。

2030年なのか、2035年なのか?

2020年末、EVシフトに対する消費者の意識が大きく変わった。理由は、EVシフトが他人事ではなく、私事になったからだ。

ここ数年の世の中の動きを振り返ってみると、2010年代中盤以降、自動車メーカー幹部の多くが「100年に一度の自動車産業変革」という表現をするようになった。なかでも、20世紀の自動車技術をけん引してきた独ダイムラーがCASE(コネクテッド、自動運転、シェアリングなどの新サービス、電動化)というマーケティング用語を多用し、この表現が日本の経済界でも一般化した。

全文は有料会員にログインしてお読みいただけます。
残り 90 %

この記事の著者

関連記事

関連セミナー・イベント情報

関連カテゴリ

会社案内 | 利用規約 | プライバシーポリシー | 特定商取引法に基づく表示

Copyright © 2021 日本ビジネス出版. All rights reserved.