東レとゼロボードが対談　テーマは「脱炭素時代のモノづくり」

炭素社会の実現へ向け、スコープ3を含めた情報開示が世界的な潮流となっている。GHG排出に関する規制が強まる中、日本のモノづくり企業はどのような対応を取っていくべきか。東レサステナブル経営推進室主幹の梁井 秀規氏と、ゼロボード CSO（最高戦略責任者）の小野 泰司氏が対談する。

社会の新たな要請に応える環境と経済の両立が必要

気候変動への対策として、脱炭素をはじめ環境への対応が強く求められる中、東レのモノづくりのあり方は？

梁井：東レグループは、1926年の創業以来、『事業を通じた社会への貢献』を理念としてきました。そのなかで、炭素繊維複合材料による航空機の軽量化とCO₂削減、水アクセスを良くするための海水淡水化や水処理膜、樹脂リサイクルなどを手がけてきました。