省エネ営業向け 電気・エネルギー基礎講座


本セミナーは、諸般の事情を鑑み、開催を延期とさせて頂く事に致しましたのでお知らせ致します。
参加をご予定頂いている皆様には大変ご迷惑をお掛けし申し訳ございません。深くお詫び申し上げます。
なお、延期となる日程につきましては、5月~6月の予定で調整しております。
確定次第、皆さまにお知らせいたしますので、今しばらくお待ちくださいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
技術的、数字的な『意思疎通』を行うための最低限の知識習得!

工場施設、流通店舗などへ営業する際、また技術の方と同行した際に、様々な数字、技術の話が商談で飛び交います。 営業は、技術専門職ではないのですが、単位や数字の換算方法、どのようなデータ取得が必要なのか、最低限の知識がないと、顧客は『大丈夫かな?』と感じます。
仮に、判断ができないまま安請け合いをしてしまえば、受注後にトラブルになることもあり、社外からも社内からも信頼を失ってしまいます。
必ずしも営業担当がすべてを知っている必要はありません。
しかし、一定基準以上の技術敵知識を持っていると、顧客の疑問・質問に的確に対応することでき、安心感・信頼感が得られます。
省エネ提案では空調・LEDの機器仕様書や図面に記載のある単位や、電力データが記載された報告書が理解できれば、的確なヒアリングが行えます。
そのヒアリングを元にコスト削減のためのシュミレーション提案が可能になります。
省エネのサービスや商材では、どれだけコスト削減ができたかを体系的に話すことも求められます。
本講座では、お客様に基本ラインの提案ができるよう、営業担当者が実務で使うための最低限知っておくべき電気・エネルギーの基本知識を学びます。
このような方におすすめです
- 部署異動で最低限の知識を身につけたい。
- 単位の意味が本だけではよくわからない。
- データをもとに提案できる土台を作りたい。
- 技術系の方との打ち合わせで困らないようにしたい。
- 自分は文系だからと敬遠している。
過去受講者の声
- 電気の基礎的な内容から実践的な実例まで有益だった。
- 今後の提案のヒントになった。
- 細かい解説をそえての説明があり、普段読まないものを一気に読めた。
- 細々として技術論にならないお客様への伝え方が勉強になった。
- 途中、理解するのについていくのがやっとだった。
- 具体的な実例紹介で提案していくイメージを持つことができた。
プログラム
オリエンテーション
エネルギーの基本的知識を体系的に身につける
- ・『電力』を理解する
kW とkWhの違い、直流と交流、デマンド管理とは?、電力計測と計測結果の見方
電力料金低減の提案での注意点 - ・計測したエネルギーの分析(原単位分析、ビーク要因分析)
エネルギーの知識を活用したお客様へのアプローチ
(営業への導入編)
- ・お客様サイドに立ったヒアリングポイント
(ドラッグストアやスーパーマーケットを例に)
エネルギーの知識を活用したお客様とのつきあい方
(営業への実践編)
- ・「モノ売り」ではない継続的な関係性構築
- ・データに基づいた報告事例
(印刷工場や食品製造工場を例に)
提案・企画作りのポイント
- ・競合他社に差をつける技術に基づいた新規提案事例
講師
ミノリソリューションズ株式会社
代表取締役社長
杉井 康之氏

1989年に東京電力に入社。支店現業業務、本店技術開発本部電気利用グループ、本店新規事業開発本部などにてITを利用したエネルギーマネジメントのソリューション事業の事業化検討。
2003年に株式会社ディグ(総合印刷会社:東京都中央区)に入社。環境ソリューションの展開、印刷事業のIT化に従事。2008年に同代表取締役。2010年にミノリソリューションズ株式会社創業。
日時 | 04/22(水) 13:30~16:30 |
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場所 | 住友不動産新宿ガーデンタワー 1階会議室 東京都新宿区大久保3-8-2 高田馬場駅より徒歩5分 / 西早稲田駅より徒歩6分 |
主催 | 株式会社日本ビジネス出版 環境ビジネス編集企画部 |
共催 | |
定員 | 30名 |
お問い合わせ先 |
株式会社 日本ビジネス出版 TEL: 03‐3478‐8403 (受付時間 9:00~18:00※) Mail:seminar@kankyo-business.jp ※9:00~18:00(土・日曜日、祝日を除く) |
価格 |
一般会員価格:27500円(有料会員価格:20900円) |
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商品、サービスに関する情報の提供および提案のため
商品、サービスの企画および利用等の調査に関する、お願い、連絡、回答のため
商品、サービス、その他のお問い合わせ、依頼等の対応のため
展示会、セミナー、その他イベントに関する案内、回答のため
代金の請求、回収、支払い等の事務処理のため
その他一般事務の連絡、お問い合わせ、回答のため
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各種アフターサービスの提供のため
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