今日から使える「ナッジ」~気候変動・省エネ分野の最新事例を題材に~

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概要

米シカゴ大のリチャード・セイラー教授のノーベル経済学賞の受賞(2017年)によって、「ナッジ」をはじめとした「行動科学」が、世界中で注目を集めることとなりました。そういった影響もあり、日本では、特に気候変動・省エネ分野において行動科学を活用する研究が積極的に行われています。そこで本セミナーでは、気候変動・省エネ分野のナッジを題材として、「ナッジ」を積極的に使っていくために押さえておきたいポイントを、「(1)専門的な知識を必要とせず」、「(2)網羅的にまとめられた情報を」、「(3)押さえるべきポイントに絞って」ご紹介します。

セミナーに申し込む

申込締切:2020年6月3日(水)

このような方におすすめです

  • ノーベル経済学賞を受賞した理論をざっくりと理解したい
  • ナッジには興味があるが、専門書になかなか手が伸びない
  • 自社の商品やサービス開発に省エネナッジを活用したい
  • 自治体としてナッジを使って省エネ施策の効果を高めたい
  • クライアントに対して省エネナッジの活用を提案してみたい

プログラム

【ポイント1】ナッジとは何者なのか?!
~ナッジを構造的に理解する~

  • 行動科学や行動経済学の専門書を読みこまなければ理解が難しかった「ナッジ」を、最新事例を題材としながら構造的に噛み砕くことで簡潔に解説します。

【ポイント2】ナッジの何が凄いのか?!
~ナッジの社会的インパクトを押さえる~

  • ナッジの活用が世界各国に爆発的に広がったのは、その費用対効果の高さからです。こうったナッジの凄さや社会的インパクトを、最新事例を題材としファクトとロジックに基づいてご紹介します。

【ポイント3】ナッジをどのように使いこなすのか?
~省エネナッジの設計テクニックを知る~

  • 英国や米国のナッジ・ユニットが開発したフレームワークを使うことで、効率的に省エネナッジを設計するテクニックをご紹介します。

質疑応答

オンラインセミナー 注意点

【視聴について】

  • ・本講義はオンライン配信にて実施をいたします。
  • インターネット回線が安定した環境下で、PCでご受講できる環境をご用意ください。

【受講上のご案内】

  • ・講義はテレビ会議ツール(Zoom)での配信となります。
  • ・受講用URL、受講方法はセミナー事務局より3日前を目安にお送りさせていただきます。

【受講上の注意点】

  • ・原則 LIVE配信となりますのでご注意ください。

  • ・質疑はチャットでの質問となります。
  • ※時間の都合すべてに回答ができかねる場合がございます。ご容赦ください。

  • ・申込方法はクレジットカードのみとさせていただきます。
  • ※支払方法についてご要望ある方はセミナー事務局までお問い合わせください。
  • ※領収書はマイページよりダウンロードすることができます。

  • ・本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
  • 上記が確認された際は、弊社のサービスの利用停止と、法的措置をとらせていただく可能性があります。

講師

EY Japan Strategic Impact Unit
マネージャー

伊原 克将 氏

伊原 克将 氏

早稲田大学大学院 環境・エネルギー研究科 博士課程(工学)修了。大手印刷会社、米国系戦略コンサルティングファームを経て現職。
気候変動・省エネルギー分野を中心とした、国の制度設計や政策手法の検証に関わるプロジェクトに従事。地球温暖化対策技術・システムの普及促進のための制度設計や、その運営業務に関わる。また、国内最大手の小売電気事業者を含む10団体の産学官連携のコンソーシアムを牽引し、国内最大級となるナッジを活用した省エネ実証を推進し、政策手法としてのナッジの効果を検証。
その他、スマートコミュニティや電力小売り自由化に関連する新規事業開発(戦略立案、アライアンス推進、ソリューション開発等)に関与。

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申込締切:2020年6月3日(水)

日時 06/05(金)
15:00~16:00 (接続開始 14:50~)
場所 オンライン開催となります。
主催 株式会社日本ビジネス出版 環境ビジネス編集企画部
共催
定員 100名
お問い合わせ先
株式会社 日本ビジネス出版
TEL: 03‐5287‐8600 (受付時間 9:00~18:00※)
Mail:seminar@kankyo-business.jp
※9:00~18:00(土・日曜日、祝日を除く)
価格 一般会員価格:4400円
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商品、サービスに関する情報の提供および提案のため
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展示会、セミナー、その他イベントに関する案内、回答のため
代金の請求、回収、支払い等の事務処理のため
その他一般事務の連絡、お問い合わせ、回答のため
ご要望いただいた広告掲載会社への資料請求等の仲介 のため
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サービス・商品等の内容の改善や新サービス・新商品の開発のため
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利用者が注文したサービス・商品等に関する満足度等、本サービスに関する調査・アンケートのため
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