太陽光シンポ―FITから10年目、現状とこれから【オンライン開催】
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国内における太陽光発電は新しいフェーズに移りつつあります。
2012年7月に固定価格買い取り制度が始まり、間もなく10年目に突入しようとしています。その間、太陽光発電に関連する技術は目を見張る革新をし、プレイヤーは増え、発電設備に要する費用は低廉化し、発電単価は大幅に下がりました。
また、気候変動に対する関心は一層高まり、温暖化対策の必要性の認識から企業や自治体における太陽光発電の利用も広がってきました。太陽光発電ビジネスにおいて、発電事業者、施工会社、それらに関わる各業界はこれからどのように事業を開拓していくか。本シンポジウムでは「FITから10年目、現状とこれから」をテーマに各氏より政策動向や事業の在り方について講演を行ってもらい、事業構築の方向性を読者の皆様に掴んでいただきます。
このような方々はぜひご参加ください
- 「太陽光発電ビジネスにおいて新たなフェーズに移行していきたい」
- 「新たなビジネスチャンスを感じている」
- 「培ってきた技術力を活かしていきたい」
- 「自家消費がトレンドになりつつあるが、移行がまだできていない」
- 「FITでこれまで収益を上げてきたが、、、」
- 「太陽光発電の事業で会社をリードしていきたい」
- 「2050年脱炭素社会に向けてこれからが本番だ」
- 「SDGsやRE100、脱炭素が追い風になっている」
- 「パネル、パワコン、蓄電池、架台、O&Mなど最適なシステム設計を考えたい」
コンテンツ（予定）
太陽光発電ビジネスシンポジウム―FITから10年目、現状とこれから
再エネ政策から見た太陽光発電事業の役割と主力電源としての展望
資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課
再生可能エネルギー推進室 室長 杉浦 孝志氏
自家消費太陽光発電のポイント
日本PVプランナー協会 常務理事・事務局長 大槻 浩之 氏
システムの基幹を担うパワコン、蓄電池の選び方
Sungrow Japan 営業部部長 金山 大地氏
これからの太陽光発電事業の役割
日本再生可能エネルギー事業者協議会 理事 宇佐美 典也 氏
※ コンテンツは予告なく変更になる場合がございます。 あらかじめご了承ください。
※ 各講演の間にチャット機能を利用した質問・回答タイムを予定しております。
定員となりましたのでお申し込み受付を締め切りました。
多数お申し込みいただき、ありがとうございます。
次回はZEH・スマートハウスシンポジウムを4月15日に予定しております。
また、今後予定のイベント・セミナーについてはこちらよりご確認ください。
https://www.kankyo-business.jp/event/
| 日時 | 03/25（木） 10:00～12:00 |
|---|---|
| 場所 | インターネットを通じたオンライン開催 オフィス、テレワークオフィス、ご自宅などどこからでも参加可能です。 お申し込みの方にオンライン参加の手順を別途ご案内致します。 画質、音質がクリアで、利用が簡単なシステムをご用意しております。 |
| 主催 | 環境ビジネス |
| 共催 | 【特別協賛】Sungrow Japan |
| 定員 | 200名 |
| お問い合わせ先 |
株式会社 日本ビジネス出版 TEL: 03-5287-8600 (受付時間 9:00～18:00※) Mail:seminar@kankyo-business.jp ※9：00～18：00（土・日曜日、祝日を除く） |
| 価格 | 0円 |
環境ビジネスオンライン プライバシーポリシー
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連絡先電話番号 ： 03-5287-8600
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・商品、サービスに関する情報の提供および提案のため
・商品、サービスの企画および利用等の調査に関する、お願い、連絡、回答のため
・商品、サービス、その他のお問い合わせ、依頼等の対応のため
・展示会、セミナー、その他イベントに関する案内、回答のため
・代金の請求、回収、支払い等の事務処理のため
・その他一般事務の連絡、お問い合わせ、回答のため
・ご要望いただいた広告掲載会社への資料請求等の仲介のため
・各種アフターサービスの提供のため
（2) 本サービスの改良、カスタマイズその他利便性向上のため
・サービス・商品等の内容の改善や新サービス・新商品の開発のため
・本サービスのご利用にあたってご覧いただくコンテンツや広告を、登録情報、利用状況等により、それぞれの利用者向けにカスタマイズするため
・利用者が注文したサービス・商品等に関する満足度等、本サービスに関する調査・アンケートのため
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上記(1)および(2)に付随して必要な範囲で、当社による本サービスの提供のため
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・公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
・国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
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（受付時間 9:00～18:00※）
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